シーメンスが描く､再生エネルギーの展望 ｢脱原発｣の総合電機､キーマンに聞く
世界的な総合電機大手のシーメンス。2011年9月に原子力発電事業から撤退すると発表し、周囲を驚かせた。その後、再生可能エネルギー事業への転換を表明した。
シーメンスの日本法人シーメンス・ジャパンは8月2日、2030年における国内の電源ミックスのシナリオを発表した。2011年に0％だった再生エネルギー（水力除く）の割合を、30年に25％まで引き上げる。このうち14％が風力、11％が太陽光になるという見通しだ。
だが現実に目を向けると、実現へのハードルは高そうだ。太陽光や風力は天候によって発電量が左右されるため、信頼性に乏しい。国の「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」が象徴するように、助成金抜きでは成り立たないビジネス、との指摘もある。しかし独シーメンスのエナジーセクター最高技術責任者（CTO）のミヒャエル・ヴァインホルト氏は、「すでにドイツでは、日によっては太陽光と風力で電力の40％以上を再生エネでまかなわれている」と指摘する。
シーメンス・ジャパンのエナジーセクター代表の藤田研一専務は「世界シェア7割を占める当社の洋上風力を、日本でも広げたい」と意欲的だ。日本では福島沖などで実証試験をスタートしており、三菱重工業や日立製作所などが参画している。
シーメンスは、はたして今後のエネルギー需要をどのように見通して開発を進めているのだろうか。ヴァインホルトCTO（＝下写真＝）と藤田専務に話を聞いた。
原発、ドイツ以外は一定程度残る
――撤退した原発事業について、今後の世界の動向をどう見ていますか。
ヴァインホルト氏 世界の発電容量のうち原子力は2012年に6％となっているが、2030年も5％と、さほど変わらないと予測している。ドイツは撤退を選んだが、スウェーデンやフィンランド、韓国や日本、中国、米国など各国は原発を選び続けており、一定程度は残ると思う。
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