1ドル＝107円台突入､日本株はどうなるか 日経平均は一時的に2万1000円割れを覚悟

為替は1ドル＝107円台に。日経平均株価は一時的に2万1000円割れも（撮影：尾形文繁）

株式市場は「適温相場」と言われていたが、今や「悪寒」が走っている状態だ。米国の長期金利の急上昇をきっかけにマネーの流れが急変。投資家のリスク回避姿勢が強まっている。世界的な株安連鎖が進み、日経平均株価も2月6日に一時2万1078円まで急落。13日の終値も2万1244円と終値では今年の最安値となった。一方でテクニカル面からみると、売られ過ぎを示唆するシグナルもうかがわれる。いったん底入れとなるのか、再び下値模索となるのか、今後の見通しを探ってみた。

底値圏を示すシグナルも

「ニューヨークダウは史上最大の下げ幅」、「ブラックマンデーの再来」との活字が紙面を賑わせている。今回の世界同時株安は、コンピューターを使った高頻度取引（HFT）等の自動売買による市場への影響が投資家の不安を増幅させた。短期筋のファンド等が予想変動率の急上昇に伴い、売りを膨らませたのが急落の原因の一つとなったようだ。足元ではそのパニック売りも峠を越えたかどうか、慎重に判断したい。

もう一度、米国の急落を受けた6日の相場を振り返ってみよう。日経平均株価は下げ幅が1000円超に達した。注目は「下落幅（円）」でなく「下落率（％）」だ。下落率はマイナス4.7％にとどまった。1987年のブラックマンデー（同14.9％）、100年に一度の金融危機といわれた2008年の米リーマンショック（同11.4％）、2011年の東日本大震災（同10.5％）と比べても、半分未満の下落率だ。確かに年初からの株高は、投資家による横並びの群集行動（ハーディング現象）と「自信過剰バイアス」が重なった部分もありそうだ。油断は禁物だが、「買われ過ぎの反動安」はどこかで必ず止まる。

今回の株価急落で投資家のセンチメントは悪化しているが、テクニカル面からは売られ過ぎを示唆するシグナルが散見される。その代表的なものが騰落レシオだ。