｢社員データ｣を使えない会社が損する理由 優秀な人事部はデータを使いこなしている

人事部ではデータを読み解く力が必要となってくる（写真：NicoElNino / iStock）

金融業界やセールス&マーケティングの分野では長年、「データ」はイノベーションを促す原動力となってきました。一方で、人間はイノベーションのスピードについていくのがやっとという状態でした。

デロイトが2016年に発表した「グローバル・ヒューマン・キャピタル・トレンド」レポートによると、77%の会社が、社員の行動データを収集・分析して人材開発や職場環境の改善につなげる「ピープルアナリティクス（職場の人間科学）」の活用が重要であると確信しているものの、それを実行するだけの体制が不足していると考えています。一方、この分野で自社が「優れている」と回答したのは全体の8%に過ぎませんでした。

従業員の生産性に直結している

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今や競争力を維持し市場での優位性を得ようとするすべての企業にとって、データ主導型の人事システムを導入し機能させることは、重要なビジネス課題になっています。

データ主導型の人事システムへの投資を行うということは、データを活用することによって従業員の生産性を上げ、株主価値の向上を図る絶好の機会になります。デロイトの調査によれば、高度なピープルアナリティクスを活用する企業はS&P500平均に比べて株式のリターンが30%高く、データに基づいて意思決定ができる人事部をもつ企業は、そうでない企業に比べて4倍評価されているという結果が示されています。

データを活用した人事システムがビジネスにもたらす利点は数多くありますが、そもそもどうすればうまく企業に導入できるかという点については、多くの課題が残されています。