住宅ローンの｢団信｣が備える最強保険の利点 がんなど3大疾病への保障は好バランスだ

「がん患者の就労と家計に関する実態調査 2010」によれば、がんにかかった人の中で収入が減った人は67％となっている（定期的な収入があった20～69歳のケース）。平均的な年収の減少率は36％とかなり大きい。収入が3割も減れば多くの家庭で貯金を取り崩すことになる。これが短期間で済めばいいが、長期にわたれば家計は破綻の危機を迎える。収入減少の負担は治療費よりもよっぽど大きい。同アンケート調査では全体の21%ががんをきっかけに退職していることも明らかにしている。

※このアンケート調査は一般社団法人CSRが法人化する以前に行ったもので、がん保険を販売している保険会社が協力していることも明記しておく。

死ぬより苦しい？収入減少

冷酷に考えれば死亡時は団信でローンの残債はゼロになる。生命保険に加入していれば支払対象者に保険金が下り、条件を満たせば公的保障である遺族年金も残された家族に支給される。しかし、死亡はしなくとも健康状態が悪化して収入が大幅に減る、あるいは退職して収入がゼロになってしまった場合、団信の対象にはならない。各種保障もない一方で、生活費はこれまでどおりに発生する。

保険加入の優先順位として1位は間違いなく生命保険だが、2位は医療保険ではなく、がん保険や3大疾病保障保険である。筆者はファイナンシャルプランナーとして普段のアドバイスでもそのように伝えるが、これは確率と影響度の両方を考慮した結果だ。

冒頭で説明したとおり、住宅ローンを検討する際は可能な限り負担を減らそうと考えているケースも多いため、返済額が増える特約は検討すらしない人も多いだろう。金融機関でも特約を積極的に販売しているといった話も特に聞かないため、自身で必要かどうか判断をして頂ければと思う。

今回の記事を読んで、入っておけばよかったと後悔している人は借り換えで加入することも可能だ。現在は低金利の状況が続いているため、特約付きで借り換えをしても負担が増えない、場合によっては返済額が減る人も多数いると思われる。借り換えを検討している人も参考にされたい。

※団信や特約の加入条件、保障内容、適用条件は金融機関ごとに異なるため、詳細を確認された上で申し込みをされたい。