｢メルカリに食われる｣､リユース業界の悲鳴 大手チェーンが軒並み前年割れの危機

ゲオホールディングスが展開するセカンドストリートは積極出店を続けている（撮影：今井康一）

4月中旬、不要品を売りに大手リユース店を訪れた。

業者側が提示した買い取り価格はブランド物のネクタイが1000円、大型ブリーフケースが3000円。数年前にセレクトショップで購入したストールはわずか1円だった。

そこで買い取りをあきらめ、フリーマーケットアプリ『メルカリ』で販売したところ、ストールは売れ残ったが、そのほかは業者の提示価格の数倍であっという間に売れた。

昨年8月から市場が急変している

デフレ時代の勝ち組として好調を維持してきたリユース業界に異変が生じている。業界大手、トレジャー・ファクトリーの野坂英吾社長はこう語る。「買い取りはこれまで順調に伸びてきたが、昨年の夏場以降、急速に環境が変わった」。

ゲオホールディングスが500店超を展開する「セカンドストリート」等の既存店売上高は昨年8月以降、10月、12月を除き前年割れ。ハードオフコーポレーションやトレジャー・ファクトリーも低迷が続く。中古本最大手のブックオフコーポレーションだけが、2015年度から本格化した家電の貢献で前年並みを確保している状況だ。

当初、業界では中国人観光客の“爆買い”の終焉や天候不順によるアパレルの販売不振など一時的な現象との見方が大半を占めていた。が、不振が半年以上に及んだことで、急速に危機感が広がっている。