5年後廃止？大学センター試験見直しの裏側 止まらない､高校生の学力低下

学力低下が懸念される日本の学生（写真は東大前、撮影：今井 康一）

1990年にスタートした「大学入試センター試験」。早ければ5年後の2018年にも見直され、場合によっては廃止される可能性もある。もともとは79年の「共通一次試験」が前身だが、この30年間以上、常にそのあり方や問題点が指摘されてきた。

なぜ抜本的に見直すことになったのか

特に問われてきたのが、一発試験による選抜方法だ。たった1回（2日間）の成績だけで合否を判定する手法は、当日の体調などに加え、「過去の問題研究」がツボにはまったりするかどうかで大きく結果が異なるなど、運が左右する要素も大きい。科目数も6教科（国語・数学・外国語・理科・地理歴史・公民」・29科目にまで広がり、重箱の隅をつつくような問題も少なくなかった。

そこで、文部科学省の中央教育審議会では「高等学校学習到達度テスト」、自民党の教育再生実行本部では「達成度テスト」などの名称で、大学入試を抜本的に見直す方針を掲げた。志願者の学力の到達度を測るため、希望参加型とし、在学中に何度でも挑戦できる全国規模のテスト、という仕組みである。

生徒は複数回受けられる「到達度テスト」（仮称）のうち、最もいい成績を志望大学に提出すればいい。高校2年生から受験可能という意見も出ている。到達度テストを1次とし、各大学による独自の2次テストを行う、というようなイメージだ。