「社員が若返った」トップ300社ランキング

平均年齢5歳以上の低下は36社

若さは会社の活力にもつながってくる(写真:tomwang / PIXTA)

東洋経済オンラインは、主要な上場企業の平均年齢が過去10年でどれだけ変動したかを調査。「驚愕!『社員が高齢化した』500社ランキング」(11月3日配信)をお届けした。今度は「社員が若返った」=「平均年齢が下がった」企業の上位300社ランキングを紹介しよう。

約3600社の上場企業すべてを網羅している『会社四季報』(2016年秋号発売中)で集計しているデータを活用。直近の従業員平均年齢を、10年前の平均年齢で引き、減少分の多い順に並べた。ランキングは平均年齢の増加分と直近の平均年齢だけでなく、売上高成長率、従業員数増減率、直近の従業員数も併記した。

10年以上前から上場し、従業員の平均年齢を継続して公表している約2600社が集計の対象だ。ただ、この10年で本社の中枢を担う社員しかいないケースが多い純粋持ち株会社に移行した会社、逆に純粋持ち株会社から事業会社に移行した会社などは、原則として除いている。

過去10年で若返ったのは上場企業の3割弱

この10年で平均年齢が下がったのは、調査対象約2600社のうち、3割弱となる約550社しかない。従業員の平均年齢が下がるカラクリはさまざま。積極的に若い社員を中心に人員を増やして事業拡大に邁進している企業もあれば、経営再建のために中高年社員を希望退職などでリストラした企業、定年退職者を若手社員で埋めているようなケースなどもある。

平均年齢が5歳以上若返った会社は36社、3歳以上で見ても118社だった。ただ、社員の平均年齢が下がっている上位企業は、売上高を伸ばしているケースのほうが相対的に多いように見受けられる。人間は歳を取ると、若いときのように体は動かなくなる。その分、円熟味も増していくので悪いことではないが、高齢化が著しくなってくると相対的に会社の活気は落ちやすくなりそうだ。

今後は相対的に人数の多いバブル世代が現役を退いていくと、今度はその分の社員を若い世代で補充していかなければならないということが、多くの企業で課題となってくる。若くて優秀な人材の取り合いも予想されそうだ。 

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