東洋経済オンラインは上場企業約3600社を対象に各社の30歳社員の年収を推計。全国7地域（北海道・東北、東京除く関東、東京、中部、近畿、中国四国、九州沖縄）に分けてまとめた。
30歳は企業人としてはまだまだ若手に位置づけられ、超高給プレーヤーはごく一部の企業に限られるが、個別に見ていくと格差もある。これまで「東京都トップ500社」「東京都ワースト500社」「近畿583社」の30歳年収ランキングを紹介してきたが、第4弾として中部圏（愛知、岐阜、静岡、三重、福井、石川、富山、新潟、山梨、長野の各県）に本社を置く431社のランキングを公開する。7月に配信した「40歳年収『中部地方434社』ランキング」の30歳年収版となる。
『会社四季報』の本社欄に掲載した本社所在地が中部地方となっている会社のうち、単体の従業員数が20人に満たない場合や平均賃金の発表がない企業は除き、集計した。各社直近の有価証券報告書の公開データと、厚生労働省が調査・公表している「平成26年度賃金構造基本統計調査」の5歳刻み賃金額（所定内給与+賞与）から業種分類ごとに賃金カーブを算出し、それを各企業の平均年収と年齢に当てはめて試算した。あくまで理論的に割り出した推計値ながら、一定の目安となるはずだ。
グループ企業については、全体で連結ベースの年収を算出するのがベストだが、基データとして使用している有価証券報告書のデータが単体会社のものであるため、単体の年収数字となっている。本社の中枢機能を担う社員しかいないケースが多く、年収が製造現場などの実態より上振れる傾向にある純粋持ち株会社も一部除いている。
トヨタ自動車の30歳年収は673万円
「40歳年収『中部地方434社』ランキング」と同じく1位はファナックの1176万円。工作機械用NC（数値制御）装置で世界首位のメーカーで、産業用ロボットなどでも強い超優良企業として名高い。平均年収1571万円（平均年齢42.9歳）もダントツに高く、直近で急増している。2位は豊田通商の717万円。トヨタ系の総合商社だ。3位には岡谷鋼機の699万円などが続く。トヨタ自動車は5位で673万円。上位はトヨタ系をはじめとする中部の名門企業が居並ぶ。
集計対象企業を単純平均すると30歳推計年収は446万円、平均年収は556万円、平均年齢は40.1歳だった。なお、30歳推計年収はあくまで公表データからの試算のため、会社によっては専門職や定年後の再雇用社員などを集計対象に含み、平均年収や平均年齢との関係から、いわゆる正社員の実態と乖離がある場合もありえる点には注意していただきたい。
