YouTubeの｢売れっ子｣に大企業が群がる理由 若者への｢狭いけど深い影響力｣に期待集まる

「新しいスマートフォンを買う、旅行をする、あるいは結婚・出産などのライフイベントまで、インフルエンサーはあらゆる場面をコンテンツ化して配信する。彼らのファンにとってはとても価値のある情報だ。インフルエンサーには、ハリウッドスターのように何十万というファンはいなくとも、5000、あるいは1万以上の非常に結び付きの強いファンがいる。そこを狙うことが、美容関連以外の広告主にとっても大きなビジネスになっている」（キッチャー氏）

広告主の意識は動画に向いてきた

米国で大きなムーブメントとなってきたインフルエンサーマーケティングだが、日本はまだ黎明期。それでも、広告主の意識は着実に変わってきている。

「18～36歳の視聴者がテレビを見なくなり、ネットの世界に移っているのは数字を見れば明らか。だから広告を打つ側も、ネットに行かなければ効果を得られないと痛感し始めている。視聴回数や視聴者の年齢・性別といったデータを取りやすいのも評価を得ているポイントだ」（鎌田氏）

スタイルホールとウームは昨年8月に業務提携を開始。互いのインフルエンサーを起用し合いながら、国を超えた新しい案件を開拓していく構えだ。「欧米の巨大メーカーやサービス会社の中には、日本で重点的にブランディングしたいという企業も少なくない。日本企業も、インバウンドなど海外の消費者にアピールしたい場面は増えている。提携を通して、双方のニーズに応えられるはずだ」（鎌田氏）。

近年では、日本の小学生男子の「将来就きたい職業ランキング」に野球・サッカー選手などと並んでユーチューバーが登場するようになった。日本国内でも、インフルエンサーの影響力はまだまだ拡大しそうだ。