日本トイザらスは1991年に第一号店を出して以来、巨大店舗に無数の玩具を並べるスタイルで一世を風靡した。ただ、近年は苦境を強いられており、ピーク時の07年1月期に約1943億円だった売上高は25年12月期には約752億円にまで激減。8期連続の赤字に陥り、今年10月1日、東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請した。
「EC台頭などの外部要因というよりも、親会社のトイザらス・アジア・リミテッドを中心としたミスマネジメント(経営の失敗)による自滅だ」。玩具市場全体が拡大する中での失速についてそう断じるのは、日本トイザらスの元幹部だ。
00年代半ば、米トイザらスによるLBO(レバレッジド・バイアウト)に伴う巨額の利息負担が日本法人にも影響し、その後の店舗改装や都心型店舗の開拓といった攻めの投資がことごとく阻まれた。また、関係者によると、日本のニーズにそぐわない海外PB(プライベートブランド)商材の押し付けなど、現場を無視した迷走が顧客離れに拍車をかけたという。
この記事は有料会員限定です
残り 1632文字

