立ち退き後も政府によって約束された農地は十分に提供されず、また仮設住宅の家賃、水道代、電気代などの支払いを課せられた。「ジャングルは我らのスーパーマーケット」というほど自給自足の生活に慣れ親しみ、また語彙のほとんどが自然に関することで成り立っているダヤックにとって、山や川へのアクセスがなくなることは、伝統文化やアイデンティティの喪失、そして貨幣経済の中で自らを最底辺の労働力として売る必要を意味した。
先住民の生活基盤を奪い、彼らをまったく馴染みのない資本主義システムのなかに放り込む構図となったこの「再定住プロジェクト」は、慢性的な貧困や都市部への流出、不法占拠や身売りなどの社会的な問題だけでなく、先住民族のアイデンティティや文化・伝統そのものの危機をもたらした。
「政府がこれまでどうやって進めてきたかを見れば、この電力のどこが 『クリーン』なのか、まったくわかりません」。NGO「Save Rivers（セーブ・リバーズ）」代表を務めるピーター・カラン氏はそう語った。
カラン氏は「川の民」ケニャ族出身で、2011年頃から水力発電ダム建設への反対運動を先導し、「バラム・ダム」建設中止に中心的な役割を果たした。「バタン・アイ」から40年が経った今でも、州内における水力ダム建設の「ダヤック再定住」の内実は変わっていない、と指摘する。
「例えば最新のムルム・ダムでは、20エーカーが補償されると書面では約束されていました。でも、この補償が果たされる様子はありません。FPIC（自由意思による、事前の、十分な情報に基づく同意）やデューデリジェンスなど、社会的・環境的な配慮をしている風を書類上では装っていますが、これはあくまでプロジェクトを遂行するためにすぎません」（カラン氏）
わずかな補償すら履行されない
マレーシア・サラワク大学准教授のジュナ・リャウ博士の家族は、東南アジア最大級の発電規模（2400MW）を誇る「バクン・ダム」建設で90年代に移住を強いられた。1万人近くの先住民の移住は、マレーシアにおけるダム建設に伴うコミュニティ移転としては最大規模のものだった。
「ダムがなければ、私たちは土地という意味で最も豊かなコミュニティのひとつだったはずです。もともとの家には（家族が切り拓いてきた）15区画の農地があったのに、補償は最終的に、（はるかに少ない）3エーカー。3エーカーで、何が作れますか？ でも、それすら実際には受け取っていません」（リャウ氏）
先祖から引き継いだ広大な山・川・森と引き換えに政府が補償として提供した農地は、書面上の25エーカーから15エーカー、最終的に3エーカーにまで削減された。また仮設住宅の材木も高温多湿なサラワクの気候には耐えられず、数年で腐ってしまうような代物だった。リャウ博士の姉は新居の建設に約700万円を費やし、自身も約240万円かけたもののまだ工事は4割しか終わっていないという。
「農耕や狩猟など男性の活動だけでなく、女性たちも森に入り、薬草、山菜、食料を採って暮らし、その知識は世代を超えて受け継がれてきました。でも移住させられると、3エーカーの土地ではそれができない。毎日の習慣が根こそぎ奪われたんです。強制的に」（リャウ氏）
またNGO「Save Rivers」事務局長のセリーヌ・リム氏は、次のように語った。「ダムの近隣コミュニティが今も停電に悩まされている状況を、どう見たらいいでしょうか。このプロジェクトが誰のためにあるのかは明確です」。
その言葉を確かめるべく、筆者は現地を訪ねた。州都クチン市内から、車で約4時間。「バタン・アイ」で今もその「再定住地」に暮らす人々を取材した。
