自衛隊がドローン戦で頼る｢日本版･民間軍事会社｣と称される研究会の正体／学生･ハッカー･研究者が戦術をレクチャー

「現代戦研究会」が行うウクライナのドローン戦シミュレーションの光景。現役自衛隊幹部も見学に来るという（写真：編集部撮影）

特集「ドローン経済安保の衝撃」の他の記事を読む

今年2月半ば、東日本のある場所。

草木の茂る私有地で、ウクライナの前線さながらのドローンを用いた戦闘が再現されていた。

国内某所で再現された「ウクライナの戦場」

兵士役の手から飛び立ったドローンが自律飛行を始め、敵兵士役を発見。上空からロックオンし、自律的に追尾する。

ドローンを離陸させる現代戦研究会のメンバー （写真：編集部撮影）

敵役が草木をかき分けながら逃げ回っても、偵察用ドローンは障害物を自らの判断で避けながら高性能カメラで捕捉し続ける。

敵役が地下壕のような場所に逃げ込み姿が見えなくなると、ドローンは空中に静止し、地下壕の位置座標を正確に捕捉し続ける。視覚的に見えなくても、サーマルカメラで敵の熱を感知できるためだ。

ドローンが捉える映像や情報は、低軌道衛星通信「スターリンク」を通じて、後方の安全な場所に設けられた「指揮所」の高性能PCや味方のスマートフォンの画面にリアルタイムで共有される。

映像上ではAIが敵兵士役を検出し、武器を持っているか否かといった情報まで表示される。

ドローン映像が映し出される指揮所のパソコン画面上では、AIがリアルタイムに人物が武装しているか（Armed）か否かを分別する （写真：編集部撮影）

そして、武装した敵役が逃げ込んだ地下壕の座標を狙って別の安価なドローンを飛ばし、吊るすように取り付けられた疑似弾薬による精密爆撃をするまでの手順が再現された。