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（写真：takeuchi masato / PIXTA）
労働力不足の中、「女性活躍」が叫ばれて久しい。多くの企業が施策を打つが、効果を出す先進企業と変われぬ後進企業との差は開く一方だ。
『週刊東洋経済』5月18日号の第1特集は「女性を伸ばす会社、潰す会社」。真に女性を活かすための処方箋とは。
『週刊東洋経済 2024年5/18号（女性を伸ばす会社、潰す会社）[雑誌]』（東洋経済新報社）書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。定期購読の申し込みはこちら
本記事では「女性管理職割合」に着目した。
この指標は基本的に女性従業員割合に連動する。「母集団」が大きいほど女性管理職割合を上げる余地があるためだ。反対にワースト企業は女性従業員割合の低い建設業が大半を占める。
女性従業員割合に対してどのくらいかを見比べることも重要だ。例えば資生堂の女性管理職割合は38％と一見すると優等生だ。だが女性従業員割合の高さ（78％）と比べれば、やや見劣りがする。
