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石川地盤のクスリのアオキHD。積極的なM＆Aで生鮮食品を強化中だ（写真：記者撮影）
ビジネスモデルを紹介する本や記事は数あれど、体系的に分析した事例はほとんどない。
『週刊東洋経済』2月24日 特大号の特集は「もうけの仕組み 2024年版」だ。四季報記者がユニークなビジネスモデルの会社を解説するとともに、上場企業400社を独自分析した。
『週刊東洋経済 2024年2/24特大号（もうけの仕組み ─2024年版─）[雑誌]』（東洋経済新報社）書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。定期購読の申し込みはこちら
ドラッグストア｜ウエルシアやアオキが食品を売るのはなぜ？
食品の安売りで集客し、利益率の高い医薬品や化粧品を「ついで買い」させて稼ぐ──。それがドラッグストアの定石だ。
業界最大手のウエルシアホールディングス（HD）の場合、売上高の構成比率は食品が22.2％と最も高い。ただ、売上総利益（粗利）構成比率は13.4％。医薬品や調剤の約半分にすぎない。粗利を削ってでも、即席麺や飲料などの食品を値下げしているからだ。
それでも2023年2月期の営業利益率は3.9％で、一般的な食品スーパーより高い。粗利率が3〜4割程度の医薬品や化粧品、調剤がもうけの源泉となっている。同社に限らず、ドラッグストアは調剤薬局を店舗に併設することで、利便性を高めながら高水準の粗利も確保できるという強みがある。
