21年は上向くが､先行きは茨の道 鉄鋼

鉄鋼業は製造業の中で、最も新型コロナのダメージが大きかった業界の1つだ。

自動車、機械、建設など顧客の需要が軒並み消し飛んだため、2020年4～6月の国内粗鋼生産量は前年同期比4割減となった。夏以降は回復基調とはいえ、20年の国内粗鋼生産量は8000万トン台前半になる見通しだ。米中貿易戦争の影響で10年ぶりに1億トン割れとなった19年から、さらに2割近い落ち込みである。

巨大設備を保有し、固定費が重い鉄鋼業でこれだけ生産量が減少すれば利益は出ない。日本製鉄、JFEホールディングス（HD）、神戸製鋼所の大手3社とも20年度に最終赤字を見込む。

実は、3社は19年度も大きな損失を計上した。米中対立での需要減を受けて輸出向けの鋼材価格が下落。一方、鉄鉱石など原料の値下がりは限定的で、鉄鋼事業の採算が悪化。そのため一部資産の減損も余儀なくされたからだ。減損効果もあって20年度は黒字回復するはずだったが、未曾有のコロナ禍に翻弄された。

では、21年はどうなるのか──。足元で鉄鋼需要は上向いており、各社とも最悪期は脱する。

11月24日、日本製鉄は君津（千葉県）の高炉を再稼働させた。日本製鉄では鉄鋼需要の減少に対応するため、20年に入ってから国内15基ある高炉のうち、6基の稼働を止めていた。11月初旬に再稼働させた室蘭（北海道）と合わせ、現在は11基が稼働している。国内8基のうち2基の高炉を止めていたJFEも、9月中旬に福山（広島県）を再稼働させている。

20年度に日本製鉄は2600億円、JFEは1000億円のコスト削減を行っており、20年度下期水準の生産量なら、「21年度上期には鉄鋼事業で黒字を出せる」（日本製鉄の宮本勝弘副社長）、「21年度には黒字化を達成できる」（JFEHDの柿木厚司社長）と、口をそろえる。