11/23号の解答と解説 楽しみながら知識が身につく経済クロスワード

前号（11／23号）のテーマは〈アパレル・ファッション〉

解答は「フアストフアツシヨン」でした

解説

日本に14店舗を構えていた米ロサンゼルス発の衣料品チェーン「フォーエバー21」が10月31日、全店で営業を終了し、日本市場から完全撤退した。2009年に「黒船襲来」と恐れられた同ブランドは、最後には「全品50円セール」をもって日本での10年の歴史に幕を閉じた。米国の本社は9月に米国で破産法の適用を申請している。

フォーエバー21のような、低価格かつ流行を素早く取り入れた衣料を提供するブランドや業態は「ファストファッション」と呼ばれ、ユニクロ、ジーユー、ZARAなどが牽引してきた。だが、今回のフォーエバー撤退に象徴されるように、ここにきてファストファッションは世界的な衰退期に入ったとの声も上がる。

その要因は、消費者の飽きという単純なものだけではない。日本ではまださほど感じられないが、若者を中心に「ファストファッションは大量廃棄や労働搾取をもたらす元凶」と嫌われ始めたという指摘が相次ぐ。持続可能な社会への意識は、経営者世代より若い世代のほうが高いのかもしれない。

消費者の変化に対応

一方で、ユニクロやジーユーを展開するファーストリテイリングは、19年8月期の売上高が約2兆2905億円、営業利益が約2576億円となり、どちらも過去最高を記録した。国内は頭打ちながら、海外での販売を伸ばし、ユニクロでは海外営業利益が国内部門を上回った。

これまでもSNSやデジタルマーケティングを駆使して中国・香港・台湾での増収増益を導いてきた柳井正会長兼社長は、10月にインド市場での展開やベトナム市場への参入も明言している。また、客が着なくなったダウンをリサイクルして商品化していくことも表明。消費者の環境意識の高まりを察知し、より一層の行動姿勢を示した形だ。

アパレル小売業における時価総額で世界2位となった同社に猛追されながらもトップを走るのが、ZARAなどを展開するスペインのインディテックスだ。19年2〜7月期決算でも増収増益。同社も消費者の行動変化に対応すべく、ネットと実店舗の融合型業態を指すOMO（Online Merges with Offline）への移行を進める。20年までに、全ブランド製品を全世界でネット購入できるようにすると公表した。

国内では、作業服販売のワークマンの躍進に注目だ。10月、既存店売上高が25カ月連続で前年実績を上回った。作業服の機能性にファッション性を加えたコンセプトが受け、店には平日昼から老若男女の客がひっきりなしに訪れる。

ほかに、エアークローゼットのようなシェアリングサービス、英ブーフーのようなネット専業アパレルなどの新業態も台頭してきた。

アパレル企業はつねに流行を発信してきた。だが逆に、社会の流れに敏感かつ迅速に対応できない企業は淘汰されていく時代になったといえる。

（ライター　漆原次郎）

正解者

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