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写真はイメージです（Audtakorn / PIXTA）
投資家から集めた資金を1つにまとめ株式や債券などで運用し、その運用成果を分配する投資信託。個人が長期的に資産を形成していくうえで投信は、非常に重要な役割を担うと筆者は考えている。ただ商品を見誤ると、思っていたほどの運用効果を得られない。そこで選択の基準として外せないのが手数料だ。
まずは手数料の体系を確認しておこう。投信の手数料は①購入時、②運用時（保有期間中）、③解約時の3つのタイミングで発生する。
①で支払うのは購入時手数料だ。投信ごとに手数料率の上限が定められており、証券会社や銀行などの販売会社に払う。ノーロードと呼ばれる販売手数料ゼロの投信も増えている。
②の運用時に発生する手数料は大別して4つある。投信を管理・運用してもらうための経費が信託報酬で、投信を保有する間はずっと引かれる。ファンド運用などを担う投信会社、各種書類の送付や顧客口座の管理を行う販売会社、ファンド財産の保管・管理などを行う受託会社の3社に払われる。
