客数減が止まらない､｢モスバーガー｣の苦境 国産野菜使用などの強みを生かせない理由

モスバーガー1号店である東京・板橋区の成増店は1972年にオープン。以来、店舗網を全国に広げてきたが、直近では客数、店舗数ともに減少傾向が続く（編集部撮影）

ハンバーガーチェーンで国内店舗数2位のモスバーガーが苦しんでいる。

モスバーガーを運営するモスフードサービスは2月9日、2017年度第3四半期（2017年4～12月期）決算を発表した。売上高は544億円（前年同期比0.8％増）と横ばいながら、本業の儲けを示す営業利益は33億円（同19.6％減）と減益で着地した。

減益の主な要因は、牛肉など食材の価格高騰や、システム関連投資に伴う償却負担がかさんだことだ。一見すると、一時的な要因による業績低迷にも思えるが、モスバーガーの苦戦は今に始まったことではない。

SNSを通じた販促が不十分

モスバーガーの既存店客数は2013年度から4期連続で減少している。今2017年度も2017年4月～2018年1月の累計の既存店客数は前年同期比1％減。こんなにも長く客数減が続いているのはなぜか。理由の1つが効果的な販促施策を講じられていないことだ。

近年は加盟店からアイデアを募り、ご当地色を打ち出したキャンペーンを積極的に展開してきた（記者撮影）

競合の日本マクドナルドは、ここ2年ほど、話題の拡散を狙ってツイッターを中心とした宣伝にシフトしている。昨夏に仕掛けたキャンペーンは「マック」と「マクド」の2つの愛称を懸け、東京・大阪それぞれをイメージしたバーガーどちらを支持するかをツイッター上で競うというものだった。キャンペーンに参加すると商品のクーポンが届くという仕組みで客数増につなげた。

一方、モスバーガーはテレビCMを打ったりしているが、ツイッターなどSNSを通じた商品訴求が不十分だ。同社は国産野菜の使用や、健康を意識した商品開発で知られるほか、ここ数年はご当地色を打ち出したメニューを強化している。だが、モスフードサービスの中村栄輔社長は昨年11月の中間決算説明会で「自分たちの強みをもっとアピールしていく必要がある」と販促の弱さを認めている。