セブンとアマゾンが変えるスーパーのあり方

リアル、ネット問わない流通戦争の始まりだ

2巨頭がついにネットスーパーに本腰を入れ始めた

売上高6兆円のセブン&アイ・ホールディングス。全世界で売上高10兆円超、日本だけでも約1兆円を誇るアマゾン。日本の流通市場で大きな存在感を放つ2巨頭の本格参入を軸に、日本のネットスーパーが新たな局面を迎えつつある。

セブンは2015年11月に「オムニセブン」と称するサービスを始める。セブン-イレブンやイトーヨーカドー、そごう・西武などグループ各社の商品をネットで買えるサービスで、当初の取扱品数はなんと180万点。物流ルートも独自システムを活用し、極限まで効率を高める。寿司などの商品はなんと、積載の30分前に調理するという。セブンは2018年度までにグループにおける通販の売上高を現在の6倍超の1兆円規模まで引き上げる腹づもりで、ネット通販首位のアマゾンジャパンを猛追する。

一方のアマゾンジャパンは9月、ネットスーパーへの本格参入を表明した。まずは首都圏を中心として食品の配送サービスを開始。生鮮食品を除くとはいえ、5000品目を揃え、プライム会員向けにスーパー並みの価格設定で提供する。すべてが当日配送とまではいかないものの、段ボール一箱の配送量が290円というから、重い商品の買い物時には重宝するだろう。

他陣営の取り組み

ヨドバシカメラのネット通販は、家電以外も取り扱う

セブン、アマゾン以外の陣営の動きを整理しておこう。このところネット通販で急成長を遂げている小売り企業のひとつが家電量販大手のヨドバシカメラだ。取扱品目は家電に限らず、書籍、食料品、日用品、化粧品など400万点弱に及ぶ。自社で担う送料無料、最短6時間の”爆速”配送が魅力だ。一部報道などによるとネット通販売上高は約800億円で、今年度は1000億円に達する見込みだという。

そのほかローソンは楽天と提携し、商品をローソン店舗で受け取れるようにしたし、佐川急便と組んで個々の家庭に御用聞きサービスを広げようとしている。楽天は、8月に「楽びん!」も開始した。これは都内の限定されたエリアではあるものの、飲料やお菓子などの500点弱の商品を20分以内に届けるといったものだ。

これまで多くのスーパー各社がネット配送事業に参入したものの、規模が拡大しないために中途半端な展開にとどまったり頓挫したりしていた。ピッキングや配送は手間と固定費がかかり、やるならば大規模に事業展開しなければ採算が合わない。たとえば、大手スーパーのライフコーポレーションは3年前に実験的に参入したものの、本格展開に踏み出したのは2015年になってからだ。

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