その客員研究員のポストは、論文などの審査があって、家賃程度のおカネが毎月ハーバード大学から支給されるとともに、家族を含めて、ハーバード大学の医療保険に加入させてもらえる仕組みになっていました。
米国では、勤務先ごとにさまざまな医療保険があり、医療保険を持たない会社もたくさんあります。私たちの場合は、ハーバード大学の医療保険が出産をカバーするものだったため、系列の病院で生まれた娘の出産費用は、自己負担ゼロだったのです。
しかし不思議に思ったのは、どうして妊娠34週の妊婦が突然よそから来て、出産費をカバーする医療保険に入れるのか、という点です。出産は病気ではありませんが、1カ月後に莫大な医療費がかかることがわかっている人が医療保険に入るなどということが起きると、普通は医療保険が破綻するはずです。おそらく、医療保険のシステム自体がハーバード大学の中に限定されているために、そういう事態はあまり起きず、したがって対応可能なのでしょうね。
医療保険がなければ、出産費用120万円!
自己負担はゼロでしたが、実は向こうの事務手続きのミスで、請求書が送られてきたため、費用は見ました。なんと、1万ドルを超えていました。約120万円(2015年1月時点のレートで計算。以下同)ですか。もちろんこの病院は特別に費用の高いところなのでしょうが、それにしても、日本では通常1週間程度なのに、入院期間はわずか2泊3日です。
おまけに、「もっと早く退院してもかまいません」とまで言われました。実際、費用がかさむので、1泊2日で退院する人も多いと聞きます。100万円単位のおカネを自己負担するとなると、1泊にする人もいるでしょう。退院の際の注意事項には、「長距離の運転はなるべく避けること」。退院した女性が、自ら運転して自宅に戻ることまで想定されているのです。
その後の米国の育児環境は、これまた驚きの連続でした。少しは赤ん坊を預ける時間を作れないかと保育所を探すのですが、ほとんどありません。ハーバード大学の学内に保育所があったので問い合わせたところ、0歳児の保育料はなんと月に1600ドル(約19万円!)。そんなおカネを払って子どもを預ける親がどこにいるのだろうと思ったのですが、そこすら定員がいっぱいで入れませんでした。
米国では、保育所のような公的な育児サービスが、日本に比べるとはるかに貧弱です。公費を投じて保育所を作るという発想がなく、さらに保育所に対して補助金も出しません。
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