再生医療で最先端の日本､学会がインフラ作り 医師･臨床培養士の認定制度がスタート

認定資格を取るには、医師、培養士とも、学会に2年以上所属し、所定の臨床経験、学会発表や論文、実践経験などのバックグラウンドのほか、学会認定のセミナーへの参加と書類審査、筆記試験、手技の動画審査（培養士）に合格することが必要となる（15年度までは移行措置で、認定医は書類選考のみ）。

日進月歩の再生医療に共通基盤つくる

学会費2年分2万円（学生1万円）のほか、セミナー参加費、受検料、認定料などで医師が3万円、培養士は2万5000円の費用が必要で、有効期間は3年と条件は厳しいが、日進月歩の再生医療に関する共通基盤を持っていることが証明される。

培養士については、今後、手作業ばかりでなく指導者、施設管理者を含め、中級・上級レベルを設定し、長期的なトレーニングと育成のプログラムを作っていく。認定医・培養士は、年明けにも学会HPに氏名が公表される。

再生医療学会は、14年11月には、再生医療の臨床研究での健康被害に関する補償ガイドラインを定め、再生医療研究の中で患者に健康被害が生じた場合の補償制度を創設した。三井住友海上火災保険が核となり、死亡保障、後遺障害の補償などが提供される仕組みができた。

再生医療学会が、こうしたインフラ整備にも力を注いでいるのは、再生医療の研究・治療法においては、日本が最先進国であり、海外に範がないからだ。「いろいろ考えてよりよい方法を探していく」という澤教授自身も心臓外科医として最先端の再生医療に取り組む。日本の再生医療の牽引役として学会の果たす役割は大きくなっている。