即席麺が一斉値上げ､どうなる日本の国民食 日清食品は正月から5～8％値上げ

2015年1月1日出荷分からPB商品を除く多くの即席麺が値上げへ(撮影：尾形文繁)

日本における即席麺の１人当たり年間消費量は43.4食にものぼる。もはや国民食と言っていいだろう。正月早々、その即席麺の多くが一斉に値上げされる。

「カップヌードル」「ラ王」で知られる日清食品は、即席袋麺、即席カップ麺および即席カップライスの製品価格を、2015年1月1日の出荷分から値上げする。値上げ幅は5～8％となる。

値上げの背景には、原材料価格が新興国での需要増や円安で上昇していることや、包材・資材や物流コストが上昇していることがある。

業界一斉値上げは7年ぶり

業界首位・日清食品の値上げ発表の3日後、「赤いきつねうどん」「マルちゃん正麺」の業界2位・東洋水産も値上げを発表。その後「サッポロ一番」のサンヨー食品なども追随した。値上げの理由・時期・幅は、日清食品とおおむね同様だ。なお、セブン―イレブンやイトーヨーカドー、ローソンなどのPB商品の価格は、据え置かれる見込みだ。

業界一斉値上げは2008年1月以来7年ぶり。前回の値上げの主因が小麦相場の世界的な高騰だったのに対し、今回は多少事情が異なる。

即席麺の原材料には、麺の原料となる小麦、スープの原料となる鶏エキスやパーム油、具材の原料となる豚・鶏・エビ、包材の原料となる原油などがある。

製品によって異なるが、原材料で大きな割合を占めるのは、麺の原材料である輸入小麦。小麦は需要量の約9割を外国から輸入。外国産小麦は政府が一元的に輸入し、製粉会社等に売り渡す。