体外受精で生まれた子は2019年に過去最高を更新しました（写真提供：リプロダクションクリニック）
4月から不妊治療の患者負担額が3割になり、治療する人が大きく増えることが予想されます。そのため、これまで不妊治療は「妊娠を考える人たちが考えること」と捉えられがちでしたが、「（他の病気や介護と同様に）社会全体が共に歩む方法を考えること」へと意識を変えなければいけない時期に差し掛かっています。
4日連続特集「不妊治療は “ひとごと” ですか？」の1日目第3回は、日本の「不妊治療の実態」をさまざまなデータから読み解きます。
「14人に1人」――。2019年に体外受精で生まれた子の割合です。その数は6万598人で、過去最多を更新しました。
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体外受精と顕微授精の総治療数も45万8101周期と、過去最多を更新。なお、「周期」は耳慣れない単位ですが、治療を行った月経周期（約28日間）の数を指します。
1人の女性が年間に何回治療を行うかはまちまちであるため、人数でカウントすることは難しく、生殖医療の分野ではこの単位が用いられています。
総治療数の話に戻りますが、団塊ジュニアが40歳代後半になり、妊娠の可能性が高い女性の人口が減少に転じていることから、増加のペースは緩やかになってきています。
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