平成のゼロ戦､「心神」が年内初飛行へ 第6世代戦闘機となる"カウンターステルス機"の礎

防衛省は、心神の開発を通じて得た次世代戦闘機に必要な技術やノウハウを生かし、今後数十年間でi３（情報化、知能化、瞬間撃破力）とカウンターステルス能力を備えた第6世代戦闘機を製造する計画だ。中国やロシア相手で戦闘機の数的な劣勢に立たされる中、日本企業が世界に誇る素材技術、パワー半導体デバイス技術、優れた耐熱材技術を活かすことを目指す。開発費用について、防衛省は「開発段階では、機体規模にも依存するが、5000億～8000億円規模の経費が必要」と見積もっている。

ステルス戦闘機をめぐっては、中国が2011年にＪ20（殲20）の初飛行を実施。ロシアも2010年からＴ50のテスト飛行を繰り返している。両国とも数年以内に配備すると見込まれている。ただ、技術の進歩は速く、将来的には次世代型のステルス戦闘機の主流が有人機ではなく、無人機になる可能性もある。既に、無人ステルス戦闘攻撃機として、米国のX-47B、フランスのニューロン、英国のタラニス、そして、中国の利剣がそれぞれ初飛行やテストフライトを終えている。これら次世代の無人攻撃機は将来、対地攻撃だけでなく、空対空の戦闘を可能にする十分な戦闘能力を持つかもしれない。

小野寺防衛相は４月10日の参議院外交防衛委員会で、F2の後継機となる将来戦闘機を国産、あるいは国際共同開発のどちらかにするか、2018年度までに最終判断すると述べた。しかし、国産計画には米国からの反対にあう可能性がある。事実、1980年代のFSX（次期支援戦闘機）開発をめぐる日米交渉でも、日本は米国からエンジンを輸入せざるを得ない弱い足元を見透かされて、F2の日米共同開発に追い込まれた。

FSX紛争に限らず、ステルス技術といった軍事技術ナショナリズムをめぐっては、同盟国とはいえども、米国は日本に対してシビアな態度をとってきた。軍事技術は秘匿性が高いので、当然と言えば当然だ。米政府と米議会は結局、日本を含めたＦ22の外国への売却を禁止し、同機を次期主力戦闘機の有力候補としてアテにしていた空自は大いに翻弄された。

心神のステルス性能についても、当初、日本は国内に試験施設がないため、米国に施設利用を依頼。ところが、米国はこの依頼を拒否。結局、フランスが2005年９月、自国の国防省装備局の電波試験施設の利用を快諾した。米国は後のＦ22の対日禁輸同様、その時も日本のステルス技術向上を嫌がった、とみられている。

国産化を恐れる米国の介入を懸念

カラーリングを施した｢心神」の模型（筆者撮影）

昨年12月に閣議決定された中期防衛力整備計画（2014～18年度）では、将来の戦闘機について「国際共同開発の可能性も含め、戦闘機（F2）の退役時期までに開発を選択肢として考慮できるよう、国内において戦闘機関連技術の蓄積・高度化を図るため、実証研究を含む戦略的な検討を推進し、必要な措置を講ずる」と記されている。

F2後継機の国際共同開発の可能性について、10日の参議院外交委員会では、航空自衛官出身の自民党の宇都隆史参議院議員が小野寺大臣に迫った。宇都議員は、日本独自の技術力で戦闘機を開発する方が国内産業界にとっても日本の防衛政策にとっても重要で、原則、国産を目指すべきだと小野寺大臣に質した。

これに対し、小野寺大臣は「将来戦闘機についてはわが国独自の戦闘機開発技術が重要であること。当該技術が民間の他の分野に応用できるという波及効果を有していること」を認めたもの、将来の戦闘機の具体的な要求性能や日本の技術到達レベル、コスト面での合理性などを総合的に考慮して国産か国際開発かを決めていく考えを示した。

防衛省では、F3を国産にし、ライフサイクルコストなど4兆円規模の新規需要が発生した場合、約24万人の雇用創出効果があると試算している。また、心神自体も、95％が国内で製造され、約1000の部品メーカーや製造業者に新たな仕事をもたらしたと説明している。

米国による政治的な圧力や日本の財政赤字の増大がともに懸念されるなか、政治家や産業界、米国を巻き込んだ国産・自主開発派と国際共同開発派の攻防が待ち受けていることは間違いない。心神の初飛行によってその攻防の幕が切って落とされることになるだろう。