日経平均416円高､終値は1万4865円に 出来高は2カ月ぶりの低水準に
［東京 ２１日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は大幅反発。前日の大幅安の反動から買い戻し優勢となった。ただ現物市場の商いは乏しく、先物主導の上昇との見方が多い。
週末の２０カ国・地域（Ｇ２０）財務相・中央銀行総裁会議への期待感や、日銀による追加緩和期待などがにわかに高まるなかで、「エネルギーを伴わない全面高」（大手証券）との声があった。騰落数では東証１部の９２％が上昇した。
東証１部の出来高は２０億７８５７万株となり、２０１３年１２月１７日の１９億３１５９万株以来、約２カ月ぶりの低水準。売買代金は１兆９６８１億円と２兆円を下回った。
日経平均は前日の３１７円安を１日で取り戻し、一時４３９円高と１８日の直近高値１万４９００円２４銭に迫った。２月米製造業ＰＭＩの好数値などを手掛かりとする米株高や円安などが、日本株の支援材料となった。「買い戻しエネルギーはたまりにたまっており、きっかけ次第で買い戻しに拍車がかかりやすい」（岡三証券・日本株式戦略グループ長の石黒英之氏）ため、急激な戻りにつながったという。
また朝方には現物市場に欧州リアルマネーの流入が指摘されたほか、１００億円強の買いバスケットも観測され、先物への仕掛け買いにつながったという。日経平均１万４５００円─１万５０００円は価格帯別出来高が乏しく、「真空地帯であるため、先物主導で一方向に振れやすい」（国内証券トレーダー）状況だった。先物主導の上昇が裁定買いを誘発し、ファーストリテ<9983.T>やソフトバンク<9984.T>など指数寄与度の大きい銘柄が上昇した。
市場では、週末のＧ２０での新興国リスクに関する言及が期待されているほか、日銀への追加緩和期待が広がっているという。「国内の１０─１２月期ＧＤＰが想定外に悪くなったところに、日銀が今週の決定会合で貸出支援制度の拡充という変化球を投げた。これを受け、日銀が４月の消費増税までに追加緩和に動くとの期待感が高まっている」（国内証券）との声が出ていた。
個別銘柄では、イオンフィナンシャルサービス<8570.T>が反発。上限１２００万株・２５０億円の自社株買いが材料視された。期末配当金を引き上げたミロク情報サービス<9928.T>も大幅高となった。
半面、エー・アンド・デイ<7745.T>が続落。２０日、２０１４年３月期連結業績予想の下方修正を発表し、嫌気された。
東証１部騰落数は、値上がり１６５５銘柄に対し、値下がりが８３銘柄、変わらずが４３銘柄だった。東証業種別株価指数では全３３業種が値上がりした。
(杉山容俊)
日経平均<.N225>
終値 14865.67 +416.49
寄り付き 14618.61
安値／高値 14618.61─14888.81
ＴＯＰＩＸ<.TOPX>
終値 1222.31 +27.75
寄り付き 1208.28
安値／高値 1207.69─1223.56
東証出来高(万株) 207857
東証売買代金(億円) 19681.03
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