個人型確定拠出年金「iDeCo」や「つみたてNISA」の加入者数・口座数が増えていることからもわかるように、積み立て投資への意識も高まってきています。「iDeCo」では金融機関により対象商品が異なり、「つみたてNISA」では金融庁により対象商品が決められていますが、どちらも投資信託が担い手となっています（「積み立てNISA」では国内ETFが3商品含まれています）。
ところが最近、アメリカETFも積み立て投資に活用することができるようになってきました。SBI証券ではアメリカ株式とETFを毎月決まった株数（口数）もしくは金額を定期的に購入できるサービスをはじめています。とくに定額での買い付けを利用すれば投資の時間分散という観点からリスクが軽減でき、「ドル・コスト平均法」に基づく積み立て投資の効果が得られることになります。
ETFと一般の投資信託の違いを下表で比較しています。上場しているため一般の株式と同様、売買時の手数料はかかりますが、保有時にかかる信託報酬は一般の投資信託と比べても低く抑えられているものが多く、全般にコスト面でも有利です。
アメリカETFの上手な使い方
アメリカ株への投資を始めてみたいが、どういう銘柄が良いかわからないという、いわゆるアメリカ株投資の初心者の方は、アメリカの株式市場全体の動きをとらえてしまいましょう。ニュースなどでおなじみの代表的な指標である「ニューヨーク・ダウ」はアメリカの主要企業30社の株価を平均した指標で、アップルやコカ・コーラ、ナイキ、マクドナルドなど日本でもおなじみの企業が含まれています。
また、米国の主要500社で構成されるS&P500という指標は米国市場の時価総額の約8割をカバーするといわれており、機関投資家にも広く活用されています。こうした指標に連動するETFはアメリカでもポピュラーです。
アメリカには、日本ではあまり名前が知られていなくても有望な企業がたくさんあります。こうした企業は比較的規模が小さいことも多く、有名企業に比べると投資リスクは高くなりますが、そのぶん高いリターンも期待できます。そのような企業群への投資には、ラッセル2000など中小型株の指数に連動するETFが適しています。ラッセル2000では文字通り2000社前後と非常に多くの銘柄が含まれるので、銘柄分散の効果が期待できます。
またITやヘルスケア、エネルギーといった業種ごとの指数に連動するETFも複数あります。ただ運用会社によって30銘柄程度に絞り込んでいるものもあれば、100社以上組み入れているものもありますが、ヘルスケアならジョンソン・エンド・ジョンソン、ITならアップルやマイクロソフト、エネルギーならエクソン・モービルというように、トップ企業の組入れ比率が高くなっているという点では共通しています。
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