米国四季報で読み解く｢アメリカETF｣活用法 基本情報から活用法まで全解説

したがって、アメリカのETF市場は取引が活発です。アメリカのETF第1号であるステート・ストリートのSPDR S&P500 ETF（SPY）は名前の通りS&P500に連動するETFですが、2018年（12月は24日まで）の月間平均売買高は20億3400万口に達しています。

売買代金ベースで日本で最も取引されている（レバレッジ型を除く）ETFである日経225連動型上場投資信託（証券コード1321）の月間平均売買高は747万口とまだまだ遠く及びません。ちなみに、SPYと同じETFが東京証券取引所にも上場されています（証券コード1557）が、こちらは4万3800口にとどまっています。

では、種類も多く活発に取引されているアメリカのETFを日本で買うことはできないのでしょうか。約2000本あるアメリカのETFのうち約270本はネット証券を中心に国内の証券会社で取引することができます。『米国会社四季報』では、これら国内で取り扱いのあるすべてのETFの情報を紹介しています。

アメリカETFに投資するには

アメリカのETFを購入する場合、どうすればよいのでしょうか。

基本的にはアメリカの個別株の取引をする場合と同じで、証券会社で外国株式の取引が可能な口座を開設すれば取引ができるようになります。

ただ、証券会社によってはETFの取引を行っていない会社もあり、また取引を行っていたとしても、取扱銘柄は証券会社によって異なりますので注意が必要です。ちなみにSBI証券、マネックス証券、楽天証券の3社では前述の約270銘柄がほぼ取引可能です。

アメリカの市場は、現在の冬時間であれば日本時間でいえば23時30分～翌6時、サマータイム時は22時30分～翌5時が取引時間です。日本では夜遅い時間ですがリアルタイムで売買できます。価格はまちまちですが、安いものは10ドル前後から高いもので300ドル前後まで、すべての銘柄が1口から取引できます。

売買の際には、日本の株式取引と同様、手数料がかかります。こちらも証券会社によって異なりますが、前述のネット証券3社の場合は、現在、約定代金の0.45％（税込み0.486％）で最低が5ドル（同5.4ドル）、上限が20ドル（同21.6ドル）となっています。

国内の株式や投資信託、アメリカの個別株などと同様、NISA口座での取引もできます。NISA口座で取引する場合、譲渡益と配当金の国内課税分は非課税になるというメリットがあるうえ、買い付け手数料を無料としている証券会社もあります。

例えば楽天証券は、NISA口座で購入したすべての海外ETFの買い付け手数料を全額キャッシュバックしています。またマネックス証券では、同社が指定したアメリカETFの取引については口座の種類にかかわらず売買両方の手数料を全額キャッシュバックするという「ゼロETF」プログラムを実施しています。