温室効果ガス排出量は、業種によって、また企業規模によって大きく異なっており、単純比較で評価するのは難しい。
企業規模を超えて環境効率性を推計
そこで、環境効率性を表す指標の1つとされる「売上高あたり温室効果ガス排出量」でみるという方法もある。
たとえば電気･ガス業では、電力会社とガス会社でこのデータに大きな差異があるが、このように業種によっては、同じ業種内で大きなバラツキが見られる。ただ、ある程度似たような業態での、特に企業規模を超えた比較には有効だろう。最も大事なのは、毎年の調査でこの数値が着実に小さくなっている企業を評価することだろう。
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加藤 千明
ファイナンシャル・プランナー、「アメリカ企業リサーチラボ」運営
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かとう ちあき / Chiaki Kato
大手証券会社勤務の後、1993年7月、東洋経済新報社に入社。主に統計指標をベースとした刊行物を担当する一方、電機・化学業界担当記者としてITバブルの全盛期と終焉を経験。その後は、マクロ、マーケットおよび地域動向を主戦場に、データをもとにした分析、執筆などを行う。2005年より『東洋経済 統計月報』編集長、2010年より『都市データパック』編集長。『米国会社四季報』編集部を経て、2021年2月に退社。現在はファイナンシャル・プランナーとして活動するかたわら、アメリカ企業の決算情報を中心にSNSで発信。
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