在宅医療の担い手は専門資格者だけじゃない アメリカ生まれ｢診療アシスタント｣とは？

まるでカフェのような、やまと診療所のオフィス（撮影：梅谷秀司）

東京・板橋区の閑静な住宅街を歩いていると、真新しい診療所が目に入る。ここは在宅医療を専門とする「やまと診療所」。中に入るとフリーアドレスのオフィスで若者がノートパソコンに向き合っている。IT企業さながらの雰囲気だ。

やまと診療所は2013年に開業し、4人の常勤医師が勤務している。特徴的なのはPA（Physician Assistant = 診療アシスタント）と呼ばれる独自の医療資格を導入していることだ。診療アシスタントは医師が診療をしている間にカルテの入力をしたり、治療器具の準備を行ったりなど医療処置の補助を担う。また患者が退院して在宅医療に移る際、介護保険サービスの利用や地域の医療従事者などとのコーディネーター的な役割も果たす。

現在やまと診療所の診療アシスタントは、育成中のスタッフも含めると20人。平均年齢は30歳だ。「人材募集への応募は続いており、直近では月平均18人の応募がある」（広報の渡部ちはる氏）。診療アシスタントになるには特別な医療スキルや専門性は不要。実際にやまと診療所で働く診療アシスタントの前職は、ペットショップ店員や不動産業など、医療分野とは無縁だった人材が少なくない。

米国では国家資格の診療アシスタント

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診療アシスタントは米国ではすでに国家資格として普及しており、集中治療室の点滴管理といった医療行為を行うことができる。日本では国家資格ではないが、やまと診療所は米国から発想を得て、独自に導入した経緯がある。

理由の一つは、医療行為の役割分担をする必要に迫られたことだった。やまと診療所の創業者である安井佑院長は、患者への治療のみならず生活にも目を配る「踏み込む在宅医療」を心掛けてきた。しかし、自らが週の半分を宮城県登米市にある系列診療所で勤務していたことから、自分がいなくても在宅医療を継続できる体制づくりの必要に迫られたという。他の医師に頼らずとも踏み込む在宅医療を維持するにはどうするのか。そこで出てきた発想だった。