｢いつか産みたい｣人がハマる想定外出費の罠 30前半と35以降で不妊治療費は大きく変わる

何歳からはじめるかによっても、かかるおカネはまったく違ってきます（写真：SoutaBank / PIXTA）

「子どもが欲しい」というのは夫婦の多くの希望です。

国立社会保障・人口問題研究所「第15回出生動向基本調査（結婚と出産に関する全国調査）」によれば、平均理想子ども数は2.42人、平均予定子ども数は2.07人といずれも2人を上回っています。

しかし、実際に誕生した子どもの数は1.96人となっており、希望よりも実際の子どもの人数は少ない、ということがわかります。

「子どもはもう少し後でいい」という選択は比較的簡単にできるようになりました。避妊の技術が普及しているからです。しかし「子どもが今すぐ欲しい」と思っても、それをかなえる技術は避妊ほど普及しているわけではありません。特に、自然妊娠が難しい場合に不妊治療をしようとすると、時間とおカネとの戦いになります。その結果、どうしてもふたつの数字は「希望＞実際」という関係になってしまうのです。

｢きっと自然妊娠できる｣の油断が多額の出費に

ファイナンシャルプランナーであり、実際に不妊治療を経て子ども2人を授かった身として、子どもの数の「希望＞実際」という現実は、個人のマネープランとしても、大きな課題のひとつであると考えています。

不妊治療を家庭経済の課題として考えたとき、その構図は実にシンプルです。

(1)「おカネをかけないで自然妊娠できるか、できないかはあらかじめわからない（自然妊娠ができれば不妊治療のおカネはかからない）」

(2)「不妊治療を受けるなら、早く始めるほど、かかる費用は少額ですむ可能性が高まる」

(3)「ところが、普通のカップルは『おそらく自然妊娠できるであろう』と考えて妊娠を先送りした結果、不妊治療のスタートが遅れてしまい、治療に多額のおカネがかかってしまう」

というものです。

かくいう筆者も「まあ、じきに子どもができるだろう」とのんびりしすぎておカネがかかることになったケースです。2人の子どものためにかかった費用は、計約200万円。実はこれでも不妊治療に苦労した人たちと比べれば少ない金額です。

「不妊治療の門を3年早くくぐる」ことをしていれば、半額以下に抑えられたかもしれないのです。