日経平均株価は、いよいよ「2万円突破」へ

当面の上値はどれくらいになるのか

日経平均はイベント通過後、2万円超えとなるのか(撮影:尾形文繁)

3月13日の月曜日、「中小型株の連騰記録」が止まった。一方、3月15日の日経平均株価は前日比で32円安の1万9577円となったものの、モミ合っていた株価は上放れつつある。国内機関投資家の決算対策売りがほぼ一巡するなか、今後は「日本銀行の買い」と「個人投資家の配当狙いの買い」が下支えしそうだ。テクニカル面から当面の日本株の見通しを探ってみた。

再び物色は大型株へシフトか

2月10日から続いていた日経ジャスダック平均株価の「連騰記録」は、3月13日に21で止まった(先週末の3月10日まで上昇)。1991年7月以来、25年半ぶりとなる高値水準だったことや、昨秋以降、一貫して上昇していたことから高値警戒感も出ていたなか、いったん利益確定とみられる売りに押されたようだ。

2017年に入って、主力大型株は上値の重い展開が続いていた。一方で個人マネー中心に、物色は値動きの軽い中小型株へ向かっていた。3月13日に日経ジャスダック平均の連騰記録は途切れたが、偶然とはいえ、同日に東京証券取引所と日本経済新聞社は、新たな株価指数「JPX日経中小型株指数」の算出・公表を開始した。これは、企業の稼ぐ力を示す自己資本利益率(ROE)が高く、好業績の中小型株の200銘柄から構成される指数だ。中小型株への興味をつなぎとめようとする、株式の神様の啓示かもしれない。

3月中旬以降は、主力大型株に対する国内金融機関の決算対策売りも一巡するタイミングでもある。主力の輸出関連株や金融株は長らくモミ合いを続けている。ただ上値は重いのだが、下値も堅そうだ。価格だけではなく、日数(日柄)からもみても、日数が経過することで、調整一巡感が台頭している。仮に東証1部の売買代金に厚みが増せば、今後は物色の矛先が中小型株から大型株へシフトすることもあると筆者は考える。そうなると、日経平均の当面の上値はどれくらいになるかだが、テクニカル面から簡単に予測してみよう。

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