日経平均は大幅反発､1万9000円台を回復 米国株高や円安を好感､押し目買い優勢
［東京 25日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は大幅反発。前日の米国株高やドル高／円安方向に振れた為替相場が買い手掛かりとなった。
寄り付き後に上げ幅は345円まで拡大、その後は戻り待ちの売りで伸び悩んだが、押し目買いで持ち直した。終値は3営業日ぶりに節目の1万9000円を回復した。
TOPIXも反発。だが上昇率は1.01％と日経平均（1.43％）を下回った。ソフトバンクグループ<9984.T>は、出資先の中国の電子商取引大手、アリババ・グループ・ホールディング<BABA.N>の好決算が材料視され堅調。ファーストリテイリング<9983.T>やファナック<6954.T>を含めた3銘柄の上昇が、日経平均を約74円押し上げた。
業種別では鉄鋼、機械など景気敏感セクターの一角が上昇率上位にランクイン。その他金融、食料品、建設を除く30業種が値上がりした。大型株ではトヨタ<7203.T>、ホンダ<7267.T>、日立<6501.T>などが日経平均を上回る上昇率となったが、取引時間中はドル／円<JPY=>が113円台で弱含んだことが重しとなり、上げ幅を縮小した。
東証1部売買代金は2兆円を上回ったものの、全体相場に対しては、これから本格化する国内企業の決算発表を見極めたいとの姿勢も広がった。「日経平均で25日移動平均線（1万9241円10銭＝25日終値）に迫ると、戻り待ちの売りが出やすい。一方で1万9000円を割れた局面では押し目買いが入るようなレンジ内の動きが当面、続きそうだ」（証券ジャパン・調査情報部長の大谷正之氏）との声があった。
個別銘柄では タカタ<7312.T>がストップ高。同社は24日、再建に関する一部報道に対してのコメントを発表。法的整理を前提に進められるような誤解を招きかねない報道で混乱をきたしたことは「誠に遺憾」とし、「かかる法的手段による再建を選択することは当社として想定していない」とした。
半面、日本電産<6594.T>が反落。24日、2017年3月期（国際会計基準）の利益予想を上方修正すると発表した。市場予想をやや上回る内容となったほか、自社株買いも発表されたが、好材料出尽くしと受け止めた売りに押された。
東証1部騰落数は、値上がり1529銘柄に対し、値下がりが385銘柄、変わらずが88銘柄だった。
日経平均<.N225>
終値 19057.50 +269.51
寄り付き 19091.23
安値／高値 18987.45─19133.18
TOPIX<.TOPX>
終値 1521.58+15.25
寄り付き 1526.59
安値／高値 1516.90─1528.93
東証出来高(万株) 193434
東証売買代金(億円) 22344.87
(長田善行)
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