日経平均は1万5000円超えれば反落警戒

26週線からのかい離は1987年時の30%に接近

13日の日経平均株価は174円67銭高の1万4782円21銭で引け、2日続伸した。先週10日にドル円レートがフシ目の100円を突破し、円安の流れが継続したことが追い風となった。ただ、足元の日経平均は、過熱感からいつ調整してもおかしくはないと見ている。

日経平均の26週移動平均線からの乖離(かいり)率は5月10日終値ベースで約27%。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の調べによると、四半世紀前の1987年4月に同30%に乖離率が拡大したことがあり、この乖離率を当てはめると1万4900円程度までの上昇は許容されるが、13日の上昇で、株価はその水準まで接近しつつある。相場にオーバーシュート(行き過ぎ)はつきものだが、今週中に1万5000円を超える場面があれば要警戒である。

長期金利の上昇にも注意が必要だ。13日午後の債券市場では新発10年国債の利回りが一時0.800%と、約3カ月ぶりの水準に急騰。債券先物は一時売買停止となった。4月4日に発表された異次元金融緩和により、政府と日銀のもくろみ通り株高と円安は進んでいる。しかし、長期金利を低く押さえ込むという目的は果たされておらず、乱高下しながら、むしろ上昇基調にある。

次ページ金利上昇なら円高に振れる局面も
関連記事
Topic Board トピックボードAD
人気連載
Trend Library トレンドライブラリーAD
  • コメント
  • facebook
0/400

コメント投稿に関する規則(ガイドライン)を遵守し、内容に責任をもってご投稿ください。

Access Ranking
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • いいね!

※過去48時間以内の記事が対象

※過去1ヵ月以内の記事が対象

※過去1ヵ月以内の記事が対象

※過去1ヵ月以内の記事が対象

※週間いいね数のランキングです。

トレンドウォッチAD
トヨタの焦燥<br>トランプ 次世代車 ケイレツ<br> 3つの難題

エコカーの金看板「プリウス」に大逆風。トランプ大統領が「米国に工場作れ」と名指しで批判。アップル・グーグルが参入し、次世代車の開発競争激化。トヨタの変革は急ピッチで進む。