学習塾､少子化でも最高益ラッシュのなぜ 静かに進む優勝劣敗

大詰めを迎えてきた受験シーズン。新年度も近づき、にわかに沸き立つのが学習塾・予備校業界だ。「わが子を志望校に」と願う親から選ばれるべく、あの手この手を講じる。

日本では、長引く不景気のうえに子どもの数が年々減り、子ども向けビジネスの競争は厳しくなるばかりだが、塾業界では景気の良い話も聞こえてきている。株式を公開する上場約20社のうち、なんと半数近くが過去最高益を更新する成長を見せているのである。「明光義塾」を展開する東証1部上場の明光ネットワークジャパン、完全マンツーマンの個別指導「TOMAS（トーマス）」を展開するリソー教育、東京西部地区を中心に「ena」を展開する学究社、神奈川県に集中するステップなどだ。

少子化というハンデがある厳しい環境下で、なぜ業績を伸ばせるのか――。キーワードは「個別指導」「難関校」「地元志向」である。

「受験＝集団指導」の定石に風穴

「個別指導」で光るのが明光ネットワークジャパンとリソー教育だ。明光は全国2000教室、生徒数で13万人以上と他社を圧倒する教室数を有する。早くからFC（フランチャイズチェーン）化に着手し、過去10年間で倍増した。2013年8月期は売上高が前期比10％増の159億円、営業利益も同8.6％増の38億円と連続最高益を掲げ、配当は15期連続で増配予定だ。

リソー教育は、「受験＝集団指導」という定石に風穴を開け、同じく過去最高益を更新し続けている。「難関校」を目指す成績上位層を中心に完全マンツーマンの個別指導「TOMAS（トーマス）」を展開。教室数は70弱と小規模、年間新設数も4程度と少ないが、首都圏でのお受験ママ達には知られた存在だ。