世界の広告費、テレビはあと1年で王座転落へ

2017年にはネットがついに逆転する公算

最新調査レポートによると、モバイル広告の急増に対しテレビ広告への支出はほとんど増加していない

広告メディアの王座にあるテレビ、陥落の瞬間は

この記事はデジタルマーケティング戦略に特化したメディア「DIGIDAY[日本版]」(運営:インフォバーン)の提供記事です

いまなおテレビは、王者としてその座を保っているが、それも長くはなさそうだ。

メディアエージェンシーのゼニス(Zenith)が7月19日にリリースした最新調査レポートによると、テレビは現在、もっとも有力な広告メディアであり、2015年における世界広告支出の37%を占めたという。インターネットは僅差の2位で、シェアは30%だった。ただし、両者の成長ペースは大きく異なることを、このレポートは示している。

「テレビ広告への支出はほとんど増加していない(昨年は0.4%の増加)」と、ゼニスで予測担当責任者を務めるジョナサン・バーナード氏は語る。「インターネット広告は急速に伸びているが、これにはモバイル技術の普及と、オンライン動画およびソーシャルメディアの人気の高まりが貢献している」。

同レポートは、2017年にはインターネットのシェアが36%になり、35%のテレビを抜いてもっとも有力な広告メディアになると予測している。

世界の広告支出におけるインターネット広告のシェアは、過去10年で大幅に伸び、2005年の6%から2015年の30%へと増えた。この急増は、人々のメディア消費習慣における変化を反映している。こうした変化は、テレビ、新聞、ラジオといった従来型のメディアから、デスクトップとモバイルを含むオンラインへの移行を伴うものだ。

次ページクロスプラットフォームのキャンペーンへの移行進む
関連記事
Topic Board トピックボード
人気連載
Trend Library トレンドライブラリー
  • コメント
  • facebook
0/400

コメント投稿に関する規則(ガイドライン)を遵守し、内容に責任をもってご投稿ください。

Access Ranking
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • いいね!

※過去48時間以内の記事が対象

※過去1ヵ月以内の記事が対象

※過去1ヵ月以内の記事が対象

※過去1ヵ月以内の記事が対象

※週間いいね数のランキングです。

トレンドウォッチ
行き詰まる東電支援<br>原発最後の選択

賠償費用も廃炉費用も想定から大きく上振れし、東電支援スキームは破綻の瀬戸際。東電の発電所を売却し、その代金を賠償や廃炉費用に充て、東電を送配電会社に再編する構想が浮上。