首都圏マンション販売、大手と中堅で明暗

好立地の確保がカギ

大手デベロッパーと中堅以下との優勝劣敗が一段と鮮明――。首都圏マンション市場の「ボリュームゾーン」とされる価格帯で、こんな現象が起きている。

マンション分譲のコンサルティングなどを行うトータルブレインの調査によって、足元のマンション市場の変容が明らかになった。

トータルブレインは、2011年1月~12年8月に供給された1坪当たりの価格が200万円台前半のマンション328物件について、売れ行き状況のヒアリング調査を実施した。

坪単価200万円台前半は「底堅い」

回答があった251物件のうち、「好調」と答えたのが92物件(全体の36.7%)、「まずまず」が89物件(同35.5%)、「苦戦」が70物件(同27.9%)だった。「まずまず」以上が全体の7割を超えており、「坪単価200万円台前半のマンション市場は、思った以上に底堅い」(トータルブレインの杉原禎之常務)という。

ところが、デベロッパーの規模別に売れ行き状況を分析すると、異なる側面が浮かぶ。大手7社(50音順に住友不動産、大京、東急不動産、東京建物、野村不動産、三井不動産レジデンシャル、三菱地所レジデンス)が供給した96物件では、55物件(57.3%)が「好調」と答えたのに対し、「まずまず」は19物件(19.8%)、「苦戦」は22物件(22.9%)という状況だった。

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