メディアは､いかに若手社員と向き合うべきか 米国のメディア企業はこう取り組んでいる
取り扱いが厄介なミレニアル世代たちが、仕事に対して私たちとは異なった価値観を持っていることは言うまでもない。
企業も、転職を続けるミレニアル世代たちを惹きつけ、引き留めるために順応しなくてはならなかった。新たに創設されたデジタルパブリッシャー（媒体社）にとって、これはニュース編集室の古臭い習慣を考え直さなくてはならないという意味になる。
ミレニアル世代への順応の結果、経営の透明性や仕事の柔軟性が向上され、部署間でのコラボレーションも行われるようになった。以下に、ミレニアル世代（10代後半〜30代後半）に対応したいくつかのニュース編集室を紹介しよう。
トレーニング方法
デジタルパブリッシングの特徴のひとつとして、若者に実地訓練する機会を与え、早いうちから責任感を育てている。しかし、経験不足が障害になってしまうこともある。そこで、いくつかのニュース編集室では訓練を重視している。
米Webメディア「Daily Dot（デイリードット）」を見てみよう。社員の平均年齢は31歳だが、編集長でありCEOのニコラス・ホワイト氏によると、定例部署会議で行われる同僚間での教え合いがこの企業の特徴だという。米ニュースメディア「NowThis（ナウディス）」では、編集者は全員30歳未満だが、ニュース報道の仕方や道徳など、全社的もしくは部署的に対話式で教育している。
「実際に仕事をしながら学び、一貫したフィードバックを与えることで、ミレニアル世代たちはより反応するようになる」と、「NowThis」のエグゼクティブプロデューサーであるサラ・フランク氏は語った。
ミレニアル世代たちはコラボレーションを愛することで知られている。米Webメディア「Bustle（バスル）」のニュース編集者たちの多くは34歳以下だ。これらの若い世代の要望に応えるためにも、社員それぞれのデスクも用意してはいるが、同社は多くのラウンジエリアや開放的な空間を提供している。
