2000年文部省（現：文部科学省）入省。教育課程企画室係長、行政改革推進室係長を経て04年に米国に2年間滞在し、人事院長期在外研究員（Harvard Graduate School of Education, Boston College TIMSS & PIRLS Center)として米国の教育政策を研究。

帰国後は、大臣官房総務課法令審議室専門官、北海道教育委員会出向（教育政策課長、義務教育課長、学校教育局次長）、初等中等教育企画課 教育制度改革室長補佐、外務省出向、高等教育政策室長、大学入試改革実行プロジェクトチーム企画官、大臣官房総務課副長、初等中等教育局企画官などを経て現職

1980年長野県出身，東京都公立小学校・教諭等を経て2020年より現職。東北大学 大学院情報科学研究科 博士課程後期・修了，博士（情報科学）。

文部科学省 児童生徒の情報活用能力の把握に関する調査研究 企画推進委員，同教育の情報化に関する手引 執筆協力者，同GIGAスクール構想に基づく１人１台端末の円滑な利活用に関する調査協力者会議委員，同リーディングDXスクール事業指定箇所選定委員， 文部科学省・学校DX戦略アドバイザー，独立行政法人教職員支援機構フェロー，公益財団法人教科書研究センター・特別研究員，公益財団法人パナソニック教育財団・専門委員等を歴任。

横浜市内小学校教諭、横浜市教育委員会、西が岡小学校校長、市教育委員会教職員育成課長を経て、現在に至る。

横浜市学力・学習状況調査を改訂し、IRT理論による個の成長の分析や社会情動的コンピテンシーの研究による集団の成長の分析等、個と集団の成長を大事にした横浜市立学校のカリキュラム・マネジメントの確立と充実に向けて、様々な施策を推進している。