営業改革プロジェクトで最大の課題「営業人材の育成」のメソッド
第一弾「進化する営業リーダーの役割」、第二弾「営業改革から始まる、V字回復の軌跡」に続く営業改革のビジネススクール第三弾の開催が決定!
第三弾のテーマは「営業人材の育成、筋肉質な営業組織の作り方」です。
第一弾では、目標必達を迫って営業を叱咤しても売れない時代において、営業現場に寄り添いながら若手人材を育成し、営業ノウハウを共有していくことの重要性、営業変革を進めるうえでのリーダーの役割を具体事例とともに考察しました。
第二弾は、経営に貢献する営業部門、稼ぐ営業組織の創り方に焦点をあて、営業プロセスを分析(マーケティング)、計画(見込み客の育成)、実行(営業)、フォロー(契約継続・クロスセル)の視点で因数分解し、ハイスピードかつ抜本的に改革を推進するためのメソッドに迫りました。
今回のイベントでは、まず理論編として大規模で複雑な商談をまとめる新しい営業の姿、営業人材の育成に不可欠な要素をお伝えします。続く実践編では、実際のプロジェクトの進め方から、社内営業のトレーニング、人材の育成、組織力の高め方における課題やチャレンジについて、事例を交えながらご紹介します。
「営業改革プロジェクトの推進」や「営業人材の育成」に課題を感じていらっしゃるお客様のご参加お待ちしております。
営業改革シリーズ アーカイブ
※当イベントは終了いたしました
開催レポートはこちら日 時 | 2018年4月25日(水)13:30~17:00(13:00 開場) |
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会 場 | 秋葉原ダイビル コンベンションホール 東京都千代田区外神田1-18-13 秋葉原ダイビル(地図) |
定 員 | 400名 |
参加費 | 無料(事前登録制) |
対 象 |
従業員数500名以上の企業にお勤めの企業経営者、経営幹部、営業部門の部門長など ※当イベントは参加対象者を限定させていただいております。 |
来場特典
全米ベストセラー、セールスの新しいバイブル
『チャレンジャー・セールス・モデル 成約に直結させる「指導」「適応」「支配」』(海と月社刊)をアンケートと引き換えにプレゼント!
モノからコトへーー近年、企業はグローバル化・コモディティ化の波から抜け出すために、より複雑な製品やサービスを提供するようになりました。そして営業活動の複雑性も大幅に増し、さまざまなステークホルダーが登場する大規模な商談をまとめる能力が必要になりました。本セッションでは、営業がこれからの時代を生き抜くために必要な能力とスタイルを「チャレンジャー・セールス・モデル」から読み解き解説いたします。
株式会社セールスフォース・ドットコム
マーケティング本部 プロダクトマーケティング ディレクター
田崎 純一郎 氏
1998年 上智大学文学部卒業後、コンパックコンピュータ株式会社に入社。営業として国内通信会社を担当。2004年 株式会社セールスフォース・ドットコムに入社。AppExchangeの立ち上げ、パートナーリクルーティングおよびイネーブルメントを担当。エンタープライズ・クラウドの黎明期からクラウドビジネスの啓蒙および拡販に尽力。2010年12月よりプロダクトマーケティングマネージャーとして主力製品のSales Cloudを中心に、自社、業界イベントで多くの講演活動を行う。
売上達成目標が営業に与えられる一方、体系的な営業教育を提供している企業は少ないのが実態です。多くの企業が「マネージャーの任せのOJT」中心です。このセッションでは、営業人材開発を担う組織機能の在り方、プログラム体系、システム活用の観点からSalesforceの取り組みを紹介します。
株式会社セールスフォース・ドットコム
Sales Enablement シニアディレクター
山下 貴宏 氏
大学卒業後、日本ヒューレット・パッカードで法人営業を担当。その後、船井総合研究所、マーサージャパンにて営業組織開発、人材マネジメント分野のコンサルティングに従事。現在、セールスフォース・ドットコム 営業人材開発部門の責任者。営業部門全体の人材開発施策、グローバルトレーニングプログラム等の企画/実行を統括。
お客様のディジタルトランスメーションによる価値創造を支えるためには、自らの『常に新しい分野にチャレンジしていく組織作り』と、『その根幹を支える組織能力の開発』が重要なファクターとなります。本講演では、私たちがこれらにどう取り組んできたのかを、実例を交えながらご説明させて頂きます。
NTTコミュニケーションズ株式会社
取締役 第二営業本部長
菅原 英宗 氏
1987年に日本電信電話株式会社へ入社。主に衛星通信・人工衛星の開発、電話や専用線などの料金制度の仕事に従事。そして、NTTレゾナント株式会社の立上げの後、6年半の業務経験を経て、2011年からアプリケーション&コンテンツサービス部長、2016年から現職(第二営業本部長)。
東洋経済新報社 コミュニケーション事業部
03-3246-5599
(土日・祝日を除く 10:00~18:00)