イラン戦争によってペルシャ湾からの供給が滞り､供給ショックに備える緩衝材である石油在庫が記録的な速さで取り崩されている。
在庫の急速な減少により､さらに極端な価格高騰や供給不足のリスクが一段と現実味を帯びている。ホルムズ海峡がほぼ閉鎖状態となってから2カ月が経過し､10億バレルを超える供給喪失の影響を和らげる手段は､政府や産業界にとって限られつつある。こうした急激な在庫減少は､紛争終結後も市場が将来の混乱に対して長く脆弱（ぜいじゃく）な状態に置かれることを意味する。
モルガン･スタンレーの推計によると､世界の石油在庫は3月1日から4月25日にかけて､日量約480万バレル減少した。国際エネルギー機関（IEA）がまとめたデータを基にした在庫取り崩しとしては､これまでの最大規模を大きく上回るものだ。減少分の約60％を原油が占め､残りは精製燃料が占めている。
JPモルガン･チェースの世界コモディティー調査責任者､ナターシャ･カネヴァ氏は､システムの維持には一定量の石油が必要であり､在庫が実際にゼロになるはるか前に｢運用上の最低水準｣に達すると指摘。｢在庫は世界の石油システムにおける緩衝材として機能している｣と述べた上で､｢全ての在庫を取り崩せるわけではない｣と語った。
ゴールドマン･サックス･グループによると､在庫取り崩しのペースはここ数日でやや鈍化した可能性がある。世界最大の石油輸入国である中国の需要が弱まっており､その分､他の買い手に回る供給が増えているためだ。ただ､世界の可視在庫はすでに2018年以降で最低水準に近づいていると同社は指摘した。
世界の石油在庫の推計には､経験則と科学的手法の双方が必要とされる。その大部分は政府が管理する戦略備蓄で､政府が直接保有する場合や､必要時に放出できるよう産業界に一定水準の備蓄維持を義務付ける場合､あるいはその両方がある。一方で､通常の事業活動の一環として保有される商業在庫も膨大であり､石油生産者や精製業者､トレーダー､流通業者などが保有している。
当面の最大の懸念は､燃料輸入への依存度が高いアジアの一部の国に集中している。インドネシアやベトナム､パキスタン､フィリピンが特に警戒されており､早ければ1カ月以内にも供給が危機水準に達する可能性があるとトレーダーは指摘する。一方､同地域のより大きな経済圏､とりわけ中国は現時点では比較的余裕がある状況だ。
しかし､欧州では夏の休暇シーズンを前にジェット燃料の在庫も急速に減少しており､一部のアナリストは早ければ6月にも危機水準に達する可能性があると予測している。
運用上の最低水準
JPモルガンのカネヴァ氏は､ホルムズ海峡が再開しなければ､経済協力開発機構（OECD）加盟国の在庫が早ければ来月初めにも｢運用上のストレス水準｣に達し､9月までには｢運用上の最低水準｣に落ち込む可能性があると警告する。これは､パイプラインや貯蔵タンク､輸出ターミナルが正常に機能するために必要な石油の最低限の量に達する段階を意味する。
世界にとっての｢最後の供給源｣となっている米国では､輸出の急増を背景に､国内の原油および燃料在庫がすでに過去平均を下回る水準まで取り崩されている。政府統計によると､戦略石油備蓄（SPR）を含む米国の原油在庫は直近4週連続で減少した。先週末時点で留出油在庫は2005年以来の低水準となり､ガソリン在庫もこの季節としては2014年以来の低水準に近づいている。
米国の石油生産企業が増産に動き始めているものの､経営陣は短期的には在庫の減少が続く可能性が高いと警告している。
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【ホルムズ海峡が再開しても混乱は継続】
