米アップルが4月30日に示した4－6月（第3四半期）の売上高見通しは市場予想を上回る強い内容となった。同社は一方で､メモリーチップのコストが上昇し､Macの品薄状態｢数カ月｣続くと警告した。
同社は決算説明会で､4－6月期の売上高が14－17%増となる見通しを示した。市場予想平均の9.1%増を大きく上回り､発表後の時間外取引で株価は4%近く上昇した。
こうした見通しは､9月1日にティム･クック最高経営責任者（CEO）から職務を引き継ぐジョン･ターナス氏にとって追い風となる。ターナス氏は説明会に短時間参加し､CEOとしてクック氏の｢思慮深さ､慎重さ､規律｣を踏襲すると述べた。
ターナス氏はさらに､｢今後に向けて素晴らしいロードマップがある｣とし､｢アップルで25年のキャリアの中で､製品とサービスを構築する上で最も刺激的な時期だ｣と語った。15年間CEOを務めたクック氏は､今後は会長として同社に残る。
3月に投入した新製品群がアップルの業績に寄与している。低価格ノートパソコンとして同社初の本格展開となるMacBook Neoや､iPhone 17e､刷新したiPad Air､新型MacBook Proなどが含まれる。599ドルのNeoは特に人気が高く､複数の小売店で品切れが続いている。
発表資料によると､1－3月（第2四半期）の総売上高は前年同期比17%増の1112億ドル（約17兆4000億円）。市場予想は1097億ドルだった。アップルは13%から16%の増収を見込んでいた。
アップルは､供給制約やメモリーコストの上昇におおむね対応できているものの､今後は状況が悪化する可能性があると示唆した。メモリー不足はテクノロジー業界全体に波及し､各社は値上げや減産を余儀なくされている。
クック氏は説明会で､今四半期のメモリー費用は1－3月期に比べて｢大幅に増加する｣と述べた。7－9月（第4四半期）以降は｢事業への影響が一段と強まる｣としたが､アップルが値上げする可能性については明らかにしなかった。
アップルの主な供給制約はメモリーチップではなくプロセッサーにある。影響は主にMac miniやMac Studioに及んでおり､これらのデスクトップ型Macは人工知能（AI）モデルの実行用途で人気が高まっている。
クック氏は､これらのMacの需要見通しを｢過小評価していた｣と述べた。また､MacBook Neoの需要も想定を上回り､入手困難な状況が続いている。オンラインストアでは3製品すべてで数週間の待ち時間が示され､一部構成では在庫切れとなっている。
｢こうした状況が早期に解消する段階にはない｣とクック氏は述べ､制約は｢数カ月｣続く可能性が高いとした。iPhoneの供給不足については､Macほど深刻ではないとの認識を示した。
1－3月期のiPhone売上高は前年同期比22%増の570億ドルと､ほぼ市場予想と一致した。Macは84億ドル､iPadは69億ドルにそれぞれ増加。ウエアラブル･ホーム･アクセサリー部門は79億ドルだった。
同社は､最大1000億ドルの自社株買い方針と配当の増額も発表した。
1株利益は2.01ドルで､市場予想平均は1.96ドルだった。中国での売上高は28%増の205億ドルと､市場予想の189億ドルを上回った。
動画･音楽配信､App Store､iCloudサブスクリプションなどを含むサービス部門は16%増の310億ドルとなり､市場予想の304億ドルを上回った。
年末商戦期の2025年10－12月（第1四半期）には売上高が16%増え過去最高を更新しており､26年1－3月の業績は回復基調の継続を示した。
著者：Mark Gurman
