清原達郎（きよはら・たつろう）／投資家。米スタンフォード大学で経営学修士号（MBA）取得。野村証券、ゴールドマン・サックス証券などを経て、タワー投資顧問で「タワーK1ファンド」をローンチ。2023年同ファンドの運用を終了し、退社（ⓒ野口 博）
トランプ関税ショックで大荒れとなった4月の日本株相場。ただ全体相場が軟調なときこそ、伸びる銘柄を探す好機でもあります。そこで役立てたいのが『会社四季報』です。今回、“伝説のファンドマネジャー”清原達郎氏が3月発売の「会社四季報春号」をどのように読んだかを改めて解説。建設から食品、不動産まで計23セクターの詳細な分析を5回に分けてお届けします。個人投資家の銘柄選びの心強いヒントになるはずです。
第4回は自動車・部品、商社、半導体製造装置セクターの解説をお届けします。
※清原氏の過去の咽頭がん手術の影響により、文面のやり取りによる取材を2025年4月に実施しました※本記事は「会社四季報オンライン」でも有料会員向けに配信しています
自動車・自動車部品セクター
自動車セクターは機械セクターに次いで、私が「四季報新春号」でショックを受けた分野です。自動車メーカーの海外売上高比率は80％を超えています。当然円安で上方修正になり、前年比で増益になると思っていましたが、まさかの減益でした。まだ東南アジアにおいて日本車の競争力は失われていませんが、中国勢がEV（電気自動車）で本格的に攻め込んでくるのは時間の問題でしょう。そうなる前に、すでにこの体たらくです。
アメリカの上乗せ関税は交渉で下がると思いますが、ゼロになるとも思えず、10％ぐらいは覚悟が必要です。10％程度だと3年後に大統領が民主党に代わっても、そのままでしょう。
そして長期的には、完全自動運転というとんでもない技術革新が日本の自動車メーカーに襲い掛かります。
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