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データで分析!約400業界のサプライチェーン 特集で作成した産業連関表加工データを公開

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産業連関表の基本表は政府の関係府省庁が共同で5年おきに作成する (画像:編集部)

特集「もうけの仕組み 2025年版」の他の記事を読む

企業がどこからどれだけ調達しているか。そしてどこに販売しているか。本特集では「もうけの仕組み2025」。会社四季報記者が日頃の取材や産業連関表を基に、56業界のサプライチェーンを“見える化”した。

もうけの仕組みを語るうえで欠かせないサプライチェーン―ー。東洋経済では、毎年『会社四季報 業界地図 2025年版』(小社刊)の誌面データをベースに、主要業界のビジネスモデルを解説する「もうけの仕組み」特集を組んでいる。今回はサプライチェーンにフォーカスを当てた。産業間の「購入→生産→販売」の構造を分析すれば、どこにもうかるメカニズムがあるのかが見えてくるからだ。

各産業の仕入れ先業界、販売先業界上位をデータ化

その図解を作成する際に活用したのが「産業連関表」だ。産業連関表は、経済構造や波及効果を分析する、マクロ経済の統計資料で、経済波及効果の試算や政策立案などに使われている。

今回、産業連関表(令和2年)の「取引基本表(生産者価格評価表)(基本分類表)」を使っているが、その際の「投入」391部門、「産出」445部門それぞれの金額が多い産業部門をランキング形式でまとめ、エクセルファイルのデータにした。

つまり約400業界の仕入先上位業界、販売先上位業界が一覧でわかるデータになっている。データは東洋経済オンラインの有料会員であればダウンロードすることが可能。参考として元データも収録している。

各業界のサプライチェーンを把握するとともに、どのような業界と関連が深いのかがわかり、営業や投資で活用できるはずだ。

画像のようなデータ表にしてまとめている (画像:編集部)

以下からダウンロードすることができます(有料会員限定)

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