産業連関表の基本表は政府の関係府省庁が共同で5年おきに作成する （画像：編集部）
企業がどこからどれだけ調達しているか。そしてどこに販売しているか。本特集では「もうけの仕組み2025」。会社四季報記者が日頃の取材や産業連関表を基に、56業界のサプライチェーンを“見える化”した。
もうけの仕組みを語るうえで欠かせないサプライチェーン―ー。東洋経済では、毎年『会社四季報 業界地図 2025年版』（小社刊）の誌面データをベースに、主要業界のビジネスモデルを解説する「もうけの仕組み」特集を組んでいる。今回はサプライチェーンにフォーカスを当てた。産業間の「購入→生産→販売」の構造を分析すれば、どこにもうかるメカニズムがあるのかが見えてくるからだ。
各産業の仕入れ先業界、販売先業界上位をデータ化
その図解を作成する際に活用したのが「産業連関表」だ。産業連関表は、経済構造や波及効果を分析する、マクロ経済の統計資料で、経済波及効果の試算や政策立案などに使われている。
今回、産業連関表（令和2年）の「取引基本表（生産者価格評価表）（基本分類表）」を使っているが、その際の「投入」391部門、「産出」445部門それぞれの金額が多い産業部門をランキング形式でまとめ、エクセルファイルのデータにした。
つまり約400業界の仕入先上位業界、販売先上位業界が一覧でわかるデータになっている。データは東洋経済オンラインの有料会員であればダウンロードすることが可能。参考として元データも収録している。
各業界のサプライチェーンを把握するとともに、どのような業界と関連が深いのかがわかり、営業や投資で活用できるはずだ。
画像のようなデータ表にしてまとめている （画像：編集部）
以下からダウンロードすることができます（有料会員限定）
この記事は有料会員限定です。
ログイン(会員の方はこちら)
有料会員登録
【4/30(水)まで】 年額プラン2,000円OFFクーポン 配布中！
詳細はこちらから
東洋経済オンライン有料会員にご登録いただくと、有料会員限定記事を含むすべての記事と、『週刊東洋経済』電子版をお読みいただけます。
- 有料会員限定記事を含むすべての記事が読める
- 『週刊東洋経済』電子版の最新号とバックナンバーが読み放題
- 有料会員限定メールマガジンをお届け
- 各種イベント・セミナーご優待
トピックボードAD
有料会員限定記事
