"働く女性を潰す企業"からは男性も逃げていく ｢この会社にいたら､子どもと過ごせない｣

（写真：つむぎ / PIXTA）

『週刊東洋経済 2024年5/18号（女性を伸ばす会社、潰す会社）[雑誌]』（東洋経済新報社）書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。定期購読の申し込みはこちら

会社員の高橋和也さん（仮名、40代前半・男性）は、育児との両立ができないことを理由に転職をした経験がある。

共働きの妻に第1子を託し、海外に単身赴任していた高橋さん。赴任中、妻が育児のストレスで体調を崩したこともあり、帰国後は自宅から通える範囲の勤務先を希望していた。が、会社が下した決定は地方勤務。ちょうどその頃、第2子の妊娠が判明した。

「子ども1人でも大変なのに、2人を妻が見ることは難しい」。そう考え、育休後は在宅勤務か、転居をせずに片道2時間かけて通勤したいと上司に相談した。

だが、育休取得を除いて要望は会社に却下された。「奥さんが仕事を辞めて転勤に同行できないのか」「ご両親の助けやベビーシッターの利用はできないか」と、上司からは提案された。だが夫婦ともに実家は遠く、シッターも毎日のように使えば出費は膨大になる。