1/1 PAGES
（写真：FreedomZ / PIXTA）
2023年に3万円台を回復した日経平均株価はその後も堅調だ。2024年初には新NISAも始動し、個人投資家の流入が活発化するだろう。
『週刊東洋経済』12月16日号の第1特集は「株の道場 新NISA時代に勝てる株」。本特集では『会社四季報』2024年新春号のエッセンスを完全に先取りした。いち早く「お宝銘柄」を見つけるヒントになるはずだ。
『週刊東洋経済 2023年12/16特大号（株の道場 新NISA時代に勝てる株）[雑誌]』（東洋経済新報社）書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。
中長期投資では増配による複利効果がリターンを左右する。
配当利回りが5％の株に100万円投資し、利回りを維持して再投資できると仮定すると5年後は127万円になるが、毎年増配して利回りが1％ポイントずつ上がると5年後は140万円になる。
過去10期の半分以上で増配し減配なし、かつ低配当性向の企業は今後の増配に期待を持てる。まだ株式時価総額が大きくない小型株であれば、今後の業績成長で存在感が高まる可能性も高い。
ここではそうした企業を、10期前から来期までの営業利益増加倍率の大きさでランキングした。
