｢非財務開示｣の充実が株主との対話のカギだ 機関投資家に買ってもらえなくなる？

投資家との対話に失敗すれば、総会で株主提案に発展することも

巨額のマネーを運用する機関投資家が“非”財務情報の開示に目を凝らしている。企業側が開示で手を抜けば、対話で改善を求められたり、株主提案に発展したりする可能性がある。

そもそも中長期で資金を投じる機関投資家は、企業の業績や財務状況など、決算資料でわかる内容だけを見ていたのではない。以前から、将来の事業パフォーマンスの基盤となる、非財務的要素も重視していたのだ。

ESGへの関心の高まりは非財務情報重視の風潮に拍車をかけている。二酸化炭素（CO2）を大量に排出する企業への投融資には厳しい視線が向けられる。環境対策を装うESGウォッシュを防ぐ目的で導入された、欧州のサステイナブルファイナンス開示規則（SFDR）など規制当局の圧力もこれらの流れを後押しする。

当社が、総額約29兆米ドル（約3300兆円）を運用する世界の主要機関投資家42社に行った「機関投資家調査2021」によれば、95％の投資家が「ESG関連リスク・機会を考慮する重要性が高まった」と答えた。