｢デジタルで稼ぐ術（すべ）まだ模索中｣ 美術館館長が語るコロナ後の経営／森美術館 館長 片岡真実

かたおか・まみ　ニッセイ基礎研究所都市開発部研究員、東京オペラシティアートギャラリー・チーフキュレーターを経て、2003年から森美術館。20年1月から現職。日本およびアジアの現代アートを中心に執筆・講演・審査など多数。（撮影：梅谷秀司）

1月に閉幕した「STARS（スターズ）展」は、当初目標の半分ほどの来場者数だった。本来は、2020年4月末に開幕し、東京五輪に合わせて訪日した世界のお客様に日本現代アート界のスターを紹介するはずの展示。展覧会で取り上げたのは、草間彌生、村上隆、奈良美智、杉本博司、李禹煥（リウファン）、宮島達男らだ。実は6人そろって日本で展示される機会は少ない。最新作のみならず、彼らがどうやってスターになったかの過程を見せる企画だった。

それが、美術館自体が休館したことで開幕が3カ月後ろ倒しになった。7月末には入場者数に上限を設ける日時指定制で開幕し、当日券の販売も再開したが、客足は思うようには戻っていない。

とくに、来場者の4割ほどを占めていた観光客が移動制限で来られなくなったのが痛い。従来は、地方からだけでなくアジア各国や欧米などからの訪日客も多かったためだ。森美術館だけではなく、世界中の観光地にある美術館も苦労していると聞く。

4月からは新しい展覧会が始まる。21年度も移動制限は続くとすると、いかにビジネスを回復させていくかが重点課題となる。

1つの試金石が、昨年10月からスタートした有料版のオンラインコンテンツだ。前述のSTARS展では、出展作家のトークなどを72時間レンタル・500円で提供した。コロナ禍でデジタル化を進めた美術館は複数あったが、「これまで有料で見せていた展示を、特別に無料公開する」という流れだった。森美術館はそうではなく、有料コンテンツで収益化していくという取り組みだ。1つの可能性ではあるが、収益につなげるには時間がかかる。いずれにせよ、国内の新規顧客層、新しい支援先を開拓していく必要がある。具体的にどうやっていくのかの議論を、まさに今進めているところだ。