3Dプリンタは､いよいよビジネス実用化へ 航空機･オーディオ部品などが続々登場

新型3Dプリンタの開発は、日系の大企業においても本格化しつつある。

日系の大企業においても本格化

2015年10月、キヤノンヨーロッパが「Canon EXPO in Paris」において、自社開発の3Dプリンタを発表した。詳細は未だ不明であるが、マルチマテリアル方式、高精細出力、高速出力、簡易なサポート材除去などの特徴を有するほか、3Dスキャナーなどの3D関連デバイスとシームレスな連携を実現する統合型3Dソフトウエアの提供も予定されているという。

同年11月、東芝も東芝機械とともに、3D金属プリンタの試作機開発を発表した。これまでの3D金属プリンタで多く採用されてきた「パウダーベッドフュージョン方式」ではなく、金属粉末を噴射すると同時にレーザで焼き固めていく「レーザメタルデポジション方式」を採用しており、従来の10倍の造形速度を実現しつつコストダウンも実現しているとのことである。

2016年以降の数年間は、3Dプリンタがムーブメントとなってから研究開発を始めた企業にとって、一定程度の成果が確立するタイミングである。となれば、これまでわれわれが持っていた「3Dプリンタに関する常識」を見直さなければならなくなるような機種が登場する可能性も、決して低くはない。

これまで見てきたように、3Dプリンタが実現しうる新たな世界観は、これからの時代において求められる価値や進展すると見込まれるビジネスと非常に相性がよい。加えて、これまで課題となっていた事項についても、多くの主体によって解決に向けた検討が進められている。

3Dプリンタは、米国、ドイツ、中国、イギリス、シンガポールなどの海外各国政府も数十億円単位で投資を活発化させている分野であり、グローバルで見れば、今後ますます製造プロセスのなかで活用されていくことが予想される。

自社における3Dプリンタ活用について、すでに検討を一巡させた企業も多いだろう。しかしいま一度、最新の3Dプリント技術をベースに検討し直してみると、また別の結果が見えるかもしれない。