債務対ＧＤＰ比率を盛んに騒ぎ立てる愚--ロバート・Ｊ・シラー　米イェール大学経済学部教授

エコノミストたちは、「このレベルを超えると問題が起こる」という言い方を好む。そうした主張に、一般市民はしばしば過剰反応してしまう。

たとえば、欧米で最近よく報道される債務の対国内総生産（ＧＤＰ）比率を取り上げてみよう。時折耳にするのは、ギリシャの債務は年間ＧＤＰの１５３％に相当し、財政は破綻しているという声だ。

ギリシャ人が市街地で暴動を起こしているテレビ映像を見ると、米国人にとってそれは自国の未来のように見えるかもしれない。米国の公的債務が年間ＧＤＰの１００％に危険なほど近づき、なお増大しているからだ。

しかしながら、ある国の債務がＧＤＰの１００％を超えたら財政は破綻すると考えるのは、明らかにナンセンスだ。債務とＧＤＰから計算される比率は、純粋な時間を単位とするが、その単位として１年を用いることは何ら必然的なことではない。

１年は地球が太陽の周りを１周する時間であり、農業のような季節型産業を除けば、特別な経済的意味合いを持たない。

もしエコノミストたちに四半期のＧＤＰデータを４倍して年換算するという慣習がなかったとしたら、ギリシャの債務対ＧＤＰ比率は現在の数字の４倍になる。そして、もし四半期のＧＤＰデータを４倍でなく４０倍して１０年換算するという慣習があったとしたら、ギリシャの債務対ＧＤＰ比率は１５％になる。

ギリシャは（債務借り換えが財政危機のせいで不可能になることがないかぎり）１年で債務を全額返済する必要はないので、同国の支払い能力という観点からは、こうした単位のほうこそ意味があるといえる。