VR技術は｢ニュース消費｣をどう変えるのか 米国で注目される没頭型ジャーナリズム

（写真：AP/アフロ）

米国の調査会社の調べによると、この技術の活躍が期待されてきたゲーム業界では、2012年には4.56億ドルに過ぎなかった市場規模が、2019年には10倍超の58.4億ドルが見込まれている。

日本企業の中では、ソニーがプレーステイション4向けのデバイス「Project Morpheus」を開発し来年の出荷を予定するなど主にゲーム業界にとって有望な新技術と受け止められてきたが、この盛り上がりが、今度はジャーナリズム業界、報道の世界に伝播しようとしている。それもまさに、今年盛り上がり始めたところだ。

盛り上がり始めたVRジャーナリズム

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「プロジェクトシリア」のワンシーン（左） 「ウォーカーニューヨーク」より。こちらのサイトで、アプリがダウンロードできる。（右）

米国で毎年開かれる一大シンポジウム「インターナショナルジャーナリズムオンオンラインジャーナリズム」（ISOJ）が4月17日、18日に開催され、16回目を迎えた今年初めてVR（バーチャルリアリティ）のジャーナリズム活用に関するセッションが設けられた。参加者は会場で、内戦によって国を追われた100万人の子供たちを描いた作品「プロジェクト・シリア」を実際に体験できた。

それに呼応するかのように、約2週間後の4月27日にはNYタイムズが広告主向けにVRコンテンツを提供していくことを発表し、NYタイムズ・マガジンの取り組みとして、ヘリコプターからの空撮と地上のニューヨークの街並みが360度・3Dで体験できる「ウォーキング・ニューヨーク」がすでにリリースされている。翌28日にはインターネット雑誌会社のサロン・メディア・グループのCEOが、VRなどのテクノロジーがメディアを変えるだろうとの記事を寄稿した。